環境系ベンチャー企業「実践環境研究所」（名古屋市）が、バイオ燃料を作る際に生じた炭で、放射性物質の吸着材を開発した。福島第一原発事故の除染に使われている鉱物「ゼオライト」と同等の吸着能力がある上、販売価格は半分ほど。除染のコスト低減につながると期待される。

　実践環境研究所は、油糧植物「ジャトロファ」の種子を水蒸気で三五〇度に熱し、可燃性の油やガスを取り出している。水野久社長が、残りかすである炭に浄化能力の高い微細な穴が開くことを発見。続けて八〇〇〜九〇〇度で蒸し焼きにして活性炭にする技術を、愛知工業大の渡辺藤雄客員教授（エネルギー変換工学）と共同開発した。

　放射性廃棄物の処理を研究する公益財団法人原子力バックエンド推進センター（東京）が二〇一二年、福島県いわき市で採取した汚染水（一キロ当たり四一〇〇ベクレル）を使ってジャトロファの活性炭と、多孔性の合成ゼオライトの除染効果を比べたところ、一時間後の汚染水のセシウム濃度はいずれも当初の４％まで減少した。

　センターの菊池三郎理事長は「バイオ燃料の副産物を除染に活用するのは画期的で吸着効果も大きい。原発事故処理でシェアを広げる可能性がある」とみる。

　ジャトロファ活性炭の表面にできる穴の直径は、〇・五〜〇・七ナノメートル（ナノは十億分の一）が多く、他の植物の活性炭と比べて小さいため、吸着能力が高い。一キロ当たりの市価は、高級な合成ゼオライトが一万円を超えるのに対し、実践環境研究所は四千〜六千円を見込む。三月にも発売し、毎月最大五トン生産する。貝殻を原料にした物質と組み合わせた排ガス浄化装置としても販路を広げる。

（経済部・小柳悠志）