日銀が８日発表した生活意識アンケート（昨年１２月調査）によると、暮らし向きに「ゆとりがなくなってきた」と答えた割合は前回９月調査から２．６ポイント増の５１．１％となり、２０１２年１２月調査以来、２年ぶりに半数を超えた。景況感が１年前に比べて「悪くなった」との回答も７．３ポイント増の３８．８％。昨年４月の消費増税や円安を受けた物価上昇に賃金の伸びが追いつかず、家計の負担感が増していることが影響しているとみられる。

　暮らしにゆとりがなくなってきた理由（複数回答）は「物価の上昇」が７１．１％、「収入の減少」が５０．４％にのぼる。「ゆとりが出てきた」は０．５ポイント減の３．９％にとどまった。また、景況感が「良くなった」は５．２ポイント減の５．９％。「良くなった」から「悪くなった」の割合を引いた景況感指数はマイナス３２．９で、１２年１２月調査以来、２年ぶりの大きなマイナス幅となった。

　収入が１年前と比べて「減った」は４０．８％で同１．６ポイント減ったものの、「増えた」（９．２％）を大きく上回った。物価が１年前に比べて「上がった」と感じているのは７９．５％、１年後と５年後の物価も「上がる」が８割超と、賃金が伸びない中での物価上昇に対する警戒感の強さがうかがえる。

　アベノミクスで企業業績や個人消費が上向き、景況感は１２年１２月調査を底に改善傾向にあった。しかし、今回の調査では、消費増税や急激な円安による輸入価格上昇を受けて、景況感は再び冷え込みつつある姿が浮かび上がった。

　昨年１１月の全国消費者物価指数（生鮮食品を除く総合）は１８カ月連続で上昇し、前年同月に比べて２．７％伸びた。給与総額が増えても、物価の値上がりを織り込んだ実質賃金は１１月が同４．３％減と、１７カ月連続で減少。雇用や大企業の冬のボーナスは改善しているが、恩恵が広がっているとは言えない状況だ。

　原油価格の下落でガソリン代は下がっているものの、円安による原材料高騰などで食品の値上げが相次ぐ。１月からパスタや食用油、即席麺が値上げされたのに続き、２月にはレトルトカレー、３月に天ぷら粉やアイスクリームなどの値上げが続く。日銀は「物価高から生活にゆとりがなくなり、景況感の先行きにマイナスの影響が出てくる可能性がある」と指摘している。