パソコンやスマートフォンの社内での使用をあえて制限する企業がある。パソコンもスマホも仕事の効率アップや情報収集には有用だが、会話や考える機会を奪う弊害もあると考えての取り組みだ。社内外のコミュニケーションの活性化や、豊かな発想力を磨くことを狙っており、新製品開発につながるなど効果も出ているという。【古屋敷尚子】

　◇「会話増え、新製品生まれた」

　大阪市北区のサントリーホールディングス本社では毎週水曜の正午から午後３時まで原則、パソコン利用が禁止される。インターネット情報やパソコンメールに頼りすぎることで、取引先や同僚と話す機会や、考える時間が減っているのでは、との懸念から２０１２年１２月に始めた。

　入社３年目の山中亜希子さん（２５）は社員の給与を計算する部署に所属。普段は全員が一日中パソコンに向かうが、水曜午後は課題を決めて議論したり、グループ会社の店舗へ出かけたりする。当初、山中さんは「パソコンが使えないと、メールの返事が遅れて迷惑をかけたり、仕事が遅れるのでは」と不安だったが、実際には問題はなく「以前より会話が増え、上司や先輩に意見を言いやすくなった」と実感している。

　生活用品大手のアイリスオーヤマ（仙台市青葉区）は０８年から個人へのパソコン支給をやめ、社内にパソコン専用の一角を設けた。使用時は自分の席から移動し、１回４５分まで使えるルールだ。「パソコン作業ばかりしていると、周りの同僚の顔さえ見ず会話も減り、新しい発想が生まれない」（広報）との判断からだ。取り組みの効果か、１３年度の売上高は０７年度の約１．５倍の１１１２億円。売上高に占める新製品の割合は３８％から５６％に伸びた。「ダラダラとパソコンを使わなくなって残業が減り、会話が増えて多くの新製品が生まれた」（同）という。

　急速に普及したスマホに危機感を覚える会社もある。京都市のＩＴ関連会社は１４年１０月から実験的に休憩室でのスマホ利用を禁止。スマホに熱中する社員が増え、以前は会話でにぎやかだった休憩室が静かになったためだ。同社社長は「スマホは便利だが、アイデアが生まれる会話を奪ってしまう悪影響もあるようだ」と話す。