日本の人工衛星の観測データを、途上国の感染症対策に生かす試みが始まり、途上国や世界保健機関（ＷＨＯ）の期待が高まっている。宇宙からとらえた地形データをもとに、ウイルスを含む可能性のある水の流れを把握することによって、感染源の調査などに活用できるという。

　宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）は昨年７月、ＷＨＯの要請を受け、陸域観測技術衛星「だいち」（２０１１年運用終了）の観測結果から作成した西アフリカの地形データを提供した。だいちは、災害時の被害把握にデータを利用したほか、地球全体の地形データを収集した。

　ＷＨＯから求められたのはナイジェリアのデータ。同国では、下水を採取してポリオウイルスの有無を調べ、感染源や流行地域を推定している。しかし、下水道が整備されていないため、下水は地形に沿って流れ、採取地点の選定や排出源の把握が難航していた。

　ＷＨＯは、５メートル単位で高低差などを見分けられるだいちに着目。地形データから下水の排出源や流れを割り出し、効率的な採取地点を探せるようになった。排出源の面積が、従来の分析より５倍広がった地域もあったという。ＷＨＯは「地形が入り組んだ都市部でも役立つ」と評価している。

　ＪＡＸＡは今後、エボラ出血熱などの患者を医療機関に搬送する最短ルートを決める際にも、データ活用を提案する予定だ。ＪＡＸＡ衛星利用推進センター国際業務推進室の矢部志津・主任開発員は「衛星データは、標高図や航空写真が整備されていない途上国で需要が高まっている。今後も、公衆衛生分野での活用を提案したい」と話す。【大場あい】