２０１５年は生き残りをかけて新聞が“二極化”する

いよいよ激動の２０１４年が終わる。私にとっては、新聞とは何か、新聞記者とは何か、を考えさせてくれる「１年」でもあった。来たる２０１５年はどんな年になるのか、今年の出来事から考えてみたい。

ふり返ると、２０１４年は、私は年明けから徹夜の連続だった。過酷な現実や歴史の真実と向き合い、必死でそれを切り取ろうと取材する新聞記者の姿を描くノンフィクション作品のためだ。それは、角川書店から３月に発売した『記者たちは海に向かった―津波と放射能と福島民友新聞』である。

私は、この作品で、福島県の地方紙・福島民友新聞を取り上げさせてもらった。同紙は、津波で一人の若手記者を失い、さらに停電とそれに伴うトラブルで新聞発行の危機にも陥った。凄まじい葛藤と闘いの真実は、「新聞」と「新聞記者」というものが何であるか、を私に教えてくれるものだった。

その命を落とした若い記者は、２０１１年３月１１日、福島県南相馬市で津波の最前線で取材していた時、自分の命と引きかえに地元の人間の命を救った。大津波に呑まれて死んだその記者の行動と姿は、同僚に大きな衝撃を与えた。

それは、ほかの記者たちも津波を撮るべく海に向かい、そして、同じように命の危機に陥っていたからだ。なかには目の前で津波に呑まれる人を救うことができなかった記者もいた。

なぜ自分が生き残って、あいつが死んだんだ――。一人の記者の「死」は、生き残った同僚たちに大きな哀しみと傷痕を残した。それは、「命」というものを深く考えさせ、その意味を問い直す重い課題をそれぞれに突きつけた。私は、そのことを当事者たちに長時間かけて話してもらった。

その中で、新聞記者の役割と使命の重さを感じ、それをノンフィクションとして描かせてもらったのである。同時に「紙齢（しれい）」を途切らせてはならないという新聞人たちの強烈な思いも知った。

「紙齢」とは、創刊以来つづくその新聞の通算発行部数のことだ。これが、「途切れる」、すなわち、「紙齢を欠く」ことは新聞にとって「死」を意味する。

創刊１００年を超える歴史を持つ福島民友新聞は、この時、記者を喪っただけでなく、激震とその後の電気系統のトラブルで、新聞が発行できない崖っ淵に立たされた。ぎりぎりの状況で、凄まじい新聞人たちの闘いが展開されたことに私は圧倒された。

福島民友新聞で繰り広げられた出来事によって、新聞と新聞記者の存在意義を描かせてもらった私は、５月以降、今度は、別の新聞とまったく異なる闘いを余儀なくされることになる。

朝日新聞である。同紙は、故吉田昌郎・福島第一原発元所長が政府事故調の聴取に応じた、いわゆる「吉田調書」を独占入手したとして、今年５月２０日、「２０１１年３月１５日朝、所員の９割が吉田所長の命令に違反して福島第二（２Ｆ）に撤退した」という大報道をおこなった。

総務・人事・広報など女性所員を含む７００名あまりが詰めていた免震重要棟から、所長命令に「従って」２Ｆへ退避した所員たちが、「命令違反」と真逆に書かれていることに私は仰天した。

なぜなら、私は、吉田氏本人や９０名ほどの現場の人間たちに取材し、実名であの土壇場での闘いを『死の淵を見た男―吉田昌郎と福島第一原発の五〇〇日』（ＰＨＰ）に描いている。朝日が書いた場面は、拙著のメインとなる、まさにそのヤマ場である。

詳細な実名証言による拙著の記述を、朝日新聞は全面否定してきたことになる。私は、まずブログで朝日新聞の記事は「誤報である」と指摘し、以後、週刊誌、写真誌、月刊誌、新聞……と、あらゆる媒体で「なぜ誤報なのか」という指摘をさせてもらった。

論評をおこなう私に対して、朝日新聞は、「謝罪と訂正記事の掲載」を要求し、それをしない場合は、「法的措置を検討する」という脅しの抗議書を送ってきた。

しかし、８月に入って、産経新聞、読売新聞、共同通信が相次いで「吉田調書」を入手し、朝日新聞の報道を全面否定した。そして、９月１１日に前代未聞の記事の撤回・謝罪、編集幹部の更迭、社長の辞任が発表された。

朝日新聞社内に置かれている「報道と人権委員会（ＰＲＣ）」は１１月に見解を出した。それは、全編、驚きの連続だった。特に、「吉田調書」そのものを担当の記者以外、上司は誰も読んでおらず、編集幹部がこれを読んだのが、政府が吉田調書の公開を決定した「８月２１日」だったことに絶句した。