この世界では尖閣諸島は
皇国建国前に国際司法裁判所で日本皇国領土と認められています

中国もようやく現実を認めるも駄々はこねた、台湾と一緒に

尖閣諸島

日本皇国の領土であり、皇国建国前に国際司法裁判所により、正式に日本領土とした
理由は1885年時の調査で無人島と確認され、1895年に大日本帝国が領有宣言したため
問題はないとされた事と、米国が尖閣諸島変換先を日本としたためという二つが決定的理由だった

中国と台湾は必死に領有権を主張した結果
水川内閣は、地下資源の掘削権利企業を日台中米共同出資で改めて発足
日本が51％
米国が31％
中国が9％
台湾も9％
の出資比率となった(運営会議決議票配分)
配当は、日本が台湾や中国に石油を輸出するという条件で
実質
日本40％
米国31％
台湾15％
中国14％
無論、中国には、万一危ないことを企もうとしたら、輸出を止めて？
警備も強化すると表明した
尖閣には、日米両軍が警備に当たり、pac-3も常時配備された
筆頭株主は日本石油連盟と日本政府が出資した尖閣石油事業株式会社

中国は中国海洋石油（国営）
台湾も国営主導
アメリカのみは民間大手のシェロンに出資させた
企業株の売買権は国際司法裁判所の監視の元でないとしている

そして　だいぶ先になるが、日本石油連盟は中東からの油田採掘事業をサウジアラビア以外から全面撤退を決定（日本国内輸送に関してのみ、他は外国大手との合同出資
その分を欧州や中国、インドが求めていった
日本の石油資源自給率は2010年には70％近くまで上昇　尖閣や樺太の油田をとれたのが69％分の燃料獲得につながった

米国極東軍は1999年9月に沖縄少女暴行事件で沖縄本島からほぼすべての基地が撤退し
九州離島や尖閣に一部を異動し、残りはグアムと岩国に分散させた
皇国建国選挙の最中だったこともあり、全政党は大騒ぎだったが、水川のみは冷静に動き
沖縄票を獲得していった（九州では南九州と山口の議席はとれなかった）

警備に当たるのは
日本皇国陸軍西部方面隊特殊警備部隊
米国極東軍（旧普天間基地所属部隊）
日本皇国海上保安庁
島にはフリゲート3隻、航空基地2個、戦闘機300機　偵察機30機　対潜ヘリ10機と5000兵が駐屯している
対空攻撃車両も4台（pac-3は2台）
配備されている

これにより、中国は東シナ海での拡大制作を縮小（海洋進出の挫折）
対露、対印軍拡の転じた（陸軍拡大）
一応日本は、ASEANとオーストラリアと共同で西環太平洋連合構想を計画
シンガポールに本部を置き
西環太平洋の平和と相互防衛協定を締結する　アメリカとイギリスもオブサーバで参加

水川は、このような書を残していた
「もし朝鮮を放棄してでも日英同盟を存続させていれば、アメリカとの戦争は避けられたかもしれない」
この書記は、水川の反朝韓思考の一つとされている