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「研究、続けられない」理研の科学者に怒り、来年度予算不足も

2014年12月20日6時0分  スポーツ報知
  • 検証結果についての記者会見に臨む理研の相沢慎一特任顧問(左から2人目)ら

    検証結果についての記者会見に臨む理研の相沢慎一特任顧問(左から2人目)ら

 理化学研究所は19日、東京都内で会見を行い、小保方晴子氏(31)が21日付で退職することを明らかにした。論文で研究不正が指摘されたSTAP細胞を再現するため、50回近く実験したが、全て失敗。理研側も、来年3月末までの予定だった小保方氏以外の検証実験も打ち切ることを改めて発表した。15日に退職届を提出したという小保方氏は、この日「魂の限界まで取り組み、今はただ疲れ切り、大変困惑しております」などとするコメントを出した。

 小保方晴子氏が所属し、STAP細胞問題の舞台となった理化学研究所発生・再生科学総合研究センター(神戸市)は、11月に多細胞システム形成研究センターに再編された。研究者には「来年度は予算不足で、研究を続けられない人も出てくるのではないか」と心配する声もある。

 約440人いた職員のうち新センターの所属は約330人。約110人の勤務地は神戸のままだが、理研の別組織に配属された。

 新センターに所属する男性研究者は「これまでセンター一丸となって発生・再生分野の研究を進めてきたが、(別の所属では)共同研究もやりにくい」とする。

 理研関係者によると、実験用のマウスや顕微鏡がある設備も、理研の別組織の所管に変わった。センターの研究者が使用するには手続きが煩雑になるなど業務に支障が出る可能性もあるという。

 またセンターの2015年度予算は大幅に減る見込みで、大半の研究者が国の科学研究費補助金(科研費)に頼ることになる。申請が認められなければ「人員を減らすしかない」(研究室の責任者)。

 別の男性研究者は「STAPと無関係なのに、センターで研究を続けられなくなった人がいる。小保方氏の責任は重い」と怒りを隠さなかった。

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