どこまで上がり、どこまで下がるのか!?
プロ84人の2015年の日本株予測大激論

日銀の追加の金融緩和以降、日経平均は急上昇した後、1万8000円を一時突破したと思ったら、あっという間に1万7000円割れと、値動きが激しくなっている。2015年の日経平均はどうなるのか。アナリストなど84人に聞いた。その結果とは？

強気派はこう見る！
日本企業は過去最高益を達成し
日経平均は15年ぶりの2万円台へ!

 2014年は年初から株価が軟調な展開が続いたが、10月末に日銀の黒田総裁が追加の金融緩和を決定したことで株価は急騰。12月8日に日経平均は一時1万8000円を突破して年初来高値を更新。

 図はプロ84人への2015年の日本株予測アンケートの結果を表したものだ。

 その結果、日経平均の高値予測の平均は2万420円と2万円を上回った。こうした強気相場を予測するプロに共通する株価上昇の大きな理由が、企業業績の好調と円安効果だ。

 大和証券の木野内栄治さんは「業績向上と現状の為替レートを反映しただけでも、2万円までの上昇は説明できる」と強気だ。実際、東証1部に上場する企業の合計の業績は、中間期決算時点の売上高と営業利益、純利益が過去最高を更新している。

 また、今後も企業業績の好調が続くとの予測が多い理由は、米国景気の回復と欧州や中国景気の底入れが見込めるからだ。

 第一生命経済研究所の嶌峰義清さんは「米国を中心とした世界経済の回復が明確になり、円安進展と輸出回復が株価上昇の牽引役となる」と見ている。さらに、業績を押し上げる要因として、「原油価格下落や消費増税のマイナス効果剥落、政府の追加景気対策などで国内景気が回復に転じる」（楽天証券の窪田真之さん）という点も見逃せない。

 加えて、日本や欧州の追加の金融緩和など、株が買われやすい環境になりつつある。大和住銀投信投資顧問の門司総一郎さんは「日銀のETF購入やGPIFの日本株組み入れ比率の引き上げで15年末に高値2万6000円」と最も強気。さらに、懸念の個人消費も「春闘の賃上げで消費も低迷から脱出し、NISAを中心に個人投資家の買いも増加する」（金融ストラテジスト春山昇華さん）可能性もある。

 三菱UFJモルガン・スタンレー証券景気循環研究所長の嶋中雄二さんは「2017年までは高度成長期の岩戸景気と同じフェイズ。今後3年間での予測高値は2万8000円で、16年末から17年初に達成する」と超強気の予測もある。