【ニューヨーク＝山下晃】ニューヨーク市場で原油安が加速し、株式への売りも優勢になってきた。12日には原油先物が１バレル57ドル台に下落し、約５年７カ月ぶりの安値を付けた。原油安がエネルギー株の重荷となり、ダウ工業株30種平均は315ドル安。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）が2015年の需要予測を引き下げたことで、原油市場の需給の緩みが改めて意識された。ダウ平均の週間の下げ幅は677ドル（3.8％）で、約３年ぶりの下落率となった。

　12日のニューヨーク・マーカンタイル取引所（ＮＹＭＥＸ）では指標であるＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近物が３日続落し、前日比2.14ドル安い57.81ドルで終えた。一時は57.34ドルまで下げる場面もあった。

　今週はＩＥＡに加え石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）も需要見通しを引き下げている。需給懸念が一段と強まり、原油先物への売りが活発化。ＷＴＩの期近物は１週間で約12％値下がりした。米商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）が12日発表した投機筋（非商業部門、９日時点）の原油先物の買い越し幅は、前週比3220枚（１枚は千バレル）少ない26万1776枚だった。２週ぶりの縮小だった。

　原油安でエクソンモービルやシェブロンといった石油関連株が大きく下げ、12日のダウ平均を押し下げた。終値は315ドル51セント（1.8％）安の１万7280ドル83セントで、約１カ月半ぶりの安値。欧州の株式相場も軟調で、ドイツなど主要な株価指数は２％を上回る下落率となった。

　株安を受けて投資家が運用リスクを回避する姿勢を強め、相対的に安全な資産とされる米国債の相場が上昇。米長期金利の指標となる10年物国債利回りは0.08％低い2.08％となり、約２カ月ぶりの低水準となった。