国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ委員長が2018年平昌冬季五輪と20年東京五輪の一部競技分散開催に言及したことについて、日本メディアは「平昌五輪の一部種目が長野で開催される可能性がある」と報じた。
朝日新聞は7日付で「競技場建設の遅れを受け、IOCは一部種目を海外で開催するよう平昌オリンピック組織委員会に助言した」「1998年に冬季五輪が開催された長野市で、ボブスレー、リュージュ、スケルトンが開催される可能性がある」などと報じた。長野にはこれらの競技が行える長野市ボブスレー・リュージュパーク（スパイラル）がある。スパイラルの建設には1000億ウォン（現在のレートで約110億円、以下同じ）が投じられたが、実際に利用されるケースは多くなく、長野市は年間18億ウォン（約2億円）の維持費を負担している。
長野市はスパイラルだけでなく、冬季五輪の際に使用された会場の維持費に年間90億ウォン（約９億8000万円）の支出を強いられているという。日本オリンピック委員会（JOC）の竹田委員長は共同通信とのインタビューで「直接そういう話は来ていないが、正式に要請があれば前向きに協力していく」と述べた。
ただし日本は東京五輪の一部種目を韓国で開催する可能性については言及していない。しかし東京都も財政難の影響で競技場建設に頭を痛めている。東京都は10会場のうちバスケットボール、バドミントン、ヨットの3種目の会場建設計画を見直し、既存施設か周辺のさいたま市の会場を活用する方向で検討している。
日本はバッハ委員長の発言を受け、日本国内で分散開催される可能性が高まったとみている。NHKは「バッハ委員長の提案により、日本国内の各都市で分散開催に向けた議論が本格化する」と報じた。一部では福島県での分散開催を強く求める声も出ている。東日本巨大地震や原発事故が起きた福島で一部種目を開催し、復興を支援するというのがその趣旨だ。2020年の五輪開催を希望していた福岡市、広島市、長崎市で一部種目が開催される可能性も考えられるという。
夏季五輪の一部種目を韓国で開催する可能性は現時点では低いが、可能性はゼロではない。来年は韓日国交正常化50周年で、五輪を両国による友好のシンボルとして活用できるからだ。これには日本で親韓派として知られる森喜朗元首相の役割が注目されている。森氏は東京五輪組織委員会の会長も務めており、また韓国と日本は2002年にサッカー・ワールドカップを共同開催した経験もある。
IOCがどこまで本気かどうかも未知数だ。日本は自国で人気の高い野球と空手を2020年大会で行うよう強く希望しているが、IOCが交渉の際にこれらの受け入れに言及した場合、日本はIOCの意向を拒否するのは難しくなる。