【ソウル聯合ニュース】２０１８年に韓国で開かれる平昌冬季五輪の大会組織委員会は７日、一部競技を日本で開催する案が検討されているとした報道について、「可能性は低い」と否定した。
ロイター通信などの海外メディアは「予算問題と工事の遅れなどで悩む平昌組織委が、そり競技を長野で開催する案を検討している」と報じた。
また、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長は同日、８日と９日の臨時総会で審議される中長期改革「五輪アジェンダ２０２０」が最終確定すれば、２０１８年と２０２０年にそれぞれ五輪を開催する韓国と日本がコスト削減などのため、一部競技を分散開催することもあり得ると述べた。
だが、平昌組織委は「まったく検討しておらず、その可能性も極めて低い」と説明した。主務官庁の文化体育観光部も「平昌のそり競技施設は昨年４月から既に工事が始まっている。現在としては日本と五輪競技を分散開催することは不可能」と強調した。