写真・図版大宮アルディージャのコーチからサッカー指導を受けるラオスの子供たち。大宮とＪＣＢのロゴが入ったＴシャツを着ていた＝ビエンチャン

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　Ｊリーグが東南アジアに熱視線を送っている。サッカー市場の拡大を目指して交流を進める現地では、クラブオーナーに有力者が多く、人気スポーツのサッカーが縁を深める役割を果たす。サッカーとは関係のないビジネスの橋渡しをクラブが担う例も出てきて、スポンサー契約の新しいモデルになると期待されている。

　バンコクの高級デパート。１０月２８日、メール配信を手がけるバイザー（名古屋市）とタイの通信大手トゥルーの業務提携の記者会見が華やかに行われた。

　「我々を結びつけてくれた日本のＪリーグ、横浜Ｆ・マリノスに心より感謝しています」。地元メディアが集まる会場で、バイザーの米田昌弘・最高経営責任者（ＣＥＯ）はあいさつに添えた。Ｊクラブの仲介でサッカー業務とは直接関係のないビジネスマッチングの最初の成功例になった。

　バイザーは昨年１１月、アジア市場拡大を狙う横浜マが新設した「アジアパートナー」になった。横浜マは企業の東南アジア進出をうたい、事前にタイ・プレミアリーグのスパンブリＦＣと提携を結んでいた。同ＦＣのシラパアーチャー代表は政治家で、元首相の息子。代表のトゥルーへの電話１本で、提携交渉のテーブルが設けられた。

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