ワコールホールディングス（ＨＤ）は３０日、米国などで「着用するだけで痩せられる」とうたい販売していた女性用下着で、米連邦取引委員会（ＦＴＣ）から「科学的な根拠がない」と指摘され、１３０万ドル（約１億４千万円）を利用者に返金することで合意したことを明らかにした。

　ワコールＨＤによると、消費者保護を担当するＦＴＣから「科学的根拠が不十分で、広告の内容に疑義を抱く」とされたという。この商品は日本では販売していない。

　女性用下着は「ｉＰａｎｔ（アイ・パンツ）」の商品名で、マイクロカプセル中のカフェインやビタミンＥなどの成分で「体脂肪が減少する革命的な商品」「着用すれば１カ月以内に減量や引き締め効果が表れる」と宣伝していた。

　グループの米国法人が２０１１年から米国を中心に、カナダや欧州、アジアなど世界十数カ国で販売し、これまでに計約３０万枚が売れたという。

　ワコールＨＤは「今後は広告の表現を見直す」とし、販売を続けていく方針という。