「心の病」「精神障害」
から
「肩こり」「眠れない」
まで、
実に簡単に処方されている
「ベンゾジアゼピン」系の
抗不安薬（精神安定剤）、睡眠薬。
ソラナックスを初め、
デパス、メイラックス、レキソタン、リーゼ
ハルシオン、サイレース、マイスリー、etc
添付書類にも、
また薬の説明にも、
「安全」「安心」「依存性は低い」
などと書かれています。
ところが、
こんなに「ベンゾジアゼピン」を
長期に簡単に処方する
「日本」
は、世界的にもまれな国となっています。
ベンゾジアゼピン薬物乱用（Wikipedia）
によると、
イギリスでは
医薬品安全性委員会(MHRA配下)のガイドライン - ベンゾジアゼピンは短期間の救済措置（2～4週間のみ）のみの適用である。ベンゾジアゼピンはうつを引き起こしたり悪化させ、また自殺の危険性を高める
と、4週間以上は「自殺の危険性」を高める、としています。
他の国では、
・カナダ：不安には1～4週間、不眠には14日まで
・フランス：不安治療では12週間 不眠治療では4週間
・オランダ：最大で2ヶ月（8週間）4ヶ月以上の服用者は断薬を行うべき
・アイルランド：最大4週間
・スウェーデン：数週間以上の治療には推奨されない
・ノルウェー：日常投与は4週間を超えない
・香港：4週間を超えてはならない
とされています。
僕は、このベンゾジアゼピン系の薬を
13年間（676週間）以上も、毎日、1日もかかすことなく飲み続けていました。
いつでもやめれると思っていました。
しかし、薬を止める、断薬は大変なものでした。
いやはや
この「事実」を知ったとき、
さらに、ここから、様々なことを掘り下げて調べていったとき、
「人間不信」になり、
誰の何を信じていいのかわからなくなりました。
断薬した今でも、
それまでの13年間や断薬にいたるまでの道を思い返すと
やりきれなくなります。
そして、日本でも、
やっと厚生労働省が規制を始めました。
2014年10月より、
ベンゾジアゼピン系の抗不安薬・睡眠薬は、
2種類までしか出せない。
それ以上出す場合は、診療報酬を請求できなくする、
という形での規制です。
向精神薬・抗うつ剤も、出す種類の規制がかかりました。
直接的に出すのを禁止するのではなく、
診療報酬で制限、という形であり、
さらに、報告書の提出や研修を受けるなどすると、
2種類以上処方できる、
「抜け道」
の多い規制です。
僕もずっと知らなかったように、
日本では、こうした精神薬の有害性については、
ほとんど語られてきませんでした。
専門である精神科、心療内科ではなく、
普通の「町の内科」でも、
抗不安薬、睡眠薬はもとより、
抗精神病薬（メジャートランキライザー）が処方されているのが日本です。
抗精神病薬は「劇薬」指定されているものもあり、
それを、薬の手引書だけ見て処方しているのです。
この規制によって、
心ある医者が気付き、問題提起され、
少しずつでも
日本の精神医療が変わっていくことを
心から願っています。
＜向精神薬 多剤処方を制限…診療報酬認めず＞
2014年3月7日 読売新聞
http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=94241
厚労省、新年度
厚生労働省は新年度から、抗不安薬や睡眠薬などの向精神薬を数多く処方した場合、診療報酬を原則認めない仕組みを導入することを決めた。薬物依存や重篤な副作用を防ぐ狙いがある。
新ルールでは、外来診療で服薬管理などをする際、抗不安薬か睡眠薬を３種類以上、または、統合失調症の治療に使われる抗精神病薬か、抗うつ薬を４種類以上、１回で処方した場合、診療報酬を請求できなくし、処方箋料も減額する。
また、入院患者に、副作用が少ないとされるタイプの抗精神病薬を処方する場合も、２種類までしか加算できないように改める。
抗不安薬や睡眠薬としてよく使われるベンゾジアゼピン系の薬剤は、使用し続けると薬物依存になる危険性がある。
抗精神病薬は一定量を超えると治療効果は上がらず、手の震えや体のこわばりといった副作用の危険が高まり、突然死することもある。国内では、抗精神病薬を３剤以上処方している割合が海外に比べて多い。
＜睡眠薬・抗不安薬、処方量でも… 依存症にご注意＞
2014年7月22日「朝日新聞」より
睡眠薬・抗不安薬、処方量でも… 依存症にご注意：朝日新聞デジタル
医師から処方された睡眠薬・抗不安薬を飲んでいて、薬物依存になってしまう患者がいる。薬をやめられなくなったり、やめた後に離脱症状が出たりして、苦しんでいる。広く使われている薬だが、量を減らす試みも始まっている。
長野県松本市に住むウェイン・ダグラスさん（４７）はニュージーランドから１９９２年に来日し、英語教師や国際交流の仕事に携わっていた。日本語が堪能で、仕事は順調だった。
２０００年にめまいの症状が出て、耳鼻科にかかった。脳の病気と診断され、ベンゾジアゼピン系抗不安薬を処方された。この薬は不安、不眠、抑うつといった症状がある患者に、広く使われている薬だ。
飲み始めると、めまいは落ち着いたものの、２カ月たたないうちに体のふらつきが起きた。４カ月後からは強い不安に悩まされた。
仕事を続けられず、０１年にニュージーランドに帰国。ベンゾジアゼピン依存症と診断された。薬物中毒治療専門の医師を受診し、薬の量を少しずつ減らしてゼロにした。しかし、断薬後も離脱症状に苦しんだ。
ひどい不安感や情緒の不安定。光を異常にまぶしく感じ、テレビを見られない。体に力が入らず歩けない。断薬して１年間で多くの症状は消えたが、突然の不安感は１０年ごろまで続いた。「依存症は生き地獄。希望を失う人もいる。離脱症状の適切な治療を受けられる施設が必要です」
神戸市の４０代男性も、ベンゾジアゼピン系抗不安薬の離脱症状で苦しんできた。社会不安障害と診断され、０９年まで４年半、医師の指示通り飲み続けた。やめた２日後から、異様にまぶしい、目が痛いなどの症状が出た。医師に相談すると「離脱症状の可能性がある」と言われた。今でもまぶしさや、まぶたのけいれん、筋肉がぴくぴくする症状があるという。
ベンゾジアゼピンの常用量依存とは、医師が治療のために処方する常用量でも長期間使うことで薬の依存が起きる状態を指す。８カ月以上続けるとなりやすいという報告もある。薬をやめると離脱症状として不安や、不眠、発汗、けいれん、知覚過敏などが出ることがあるとされる。
＜抗不安薬依存 深刻に＞
2012年6月7日 読売新聞
http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=68030
抗不安薬や睡眠薬を長期に処方された患者が、薬物依存に陥り、薬を減らしたりやめたりする際の離脱症状に苦しむケースが問題になっている。日本は欧米に比べ、抗不安薬や睡眠薬の処方が際だって多い。漫然とした処方をやめようとの動きも始まったが、薬物偏重の背景には、患者の訴えをきちんと聞くことのできない日本の精神科医療の問題がある。
◇
医師が漫然処方／使用量 米の６倍
心療内科医が引きこもりの１６歳の若者に初診で出した薬の説明書。抗うつ薬に加え、抗不安薬・睡眠薬が３種類も処方されている。この若者はその後、処方薬の薬物依存に陥った
ストレスによる過呼吸などの症状から、不安障害と診断された近畿地方の５０歳代の会社員男性。医師に抗不安薬を処方され、５年前に飲み始めた。だが徐々に薬の効果は薄れ、不安や不眠が増し、昨年には会社を休職せざるを得なくなった。
インターネットなどで自分で調べた情報から「症状の悪化は長期服薬のせいではないか」と疑い、入院して減薬に取り組んだが、途中からひどい頭痛に襲われた。「薬を急にやめた影響では」と医師に尋ねても、医師は「原因は不明」との答え。薬をやめて１年たった今も、頭痛がひどく復職できない。「いつまで続くのか。本当につらい」と話す。
男性が飲んでいた薬は、ベンゾジアゼピン系（ベンゾ系）薬剤といい、抗不安薬や睡眠薬として広く用いられている。だがこの薬は、長期に使うと抑うつや注意力低下などの副作用が表れやすい。さらに、用量を守って使っていても薬物依存（常用量依存）に陥り、薬を急に減らしたりやめたりすると、不安の増大やパニック発作、頭痛、筋硬直、不眠などの離脱症状が表れることがある。
欧米では、治療指針で処方期間を４週間以内とするなど、早くから対策が講じられた。英国ではベンゾ系薬剤をやめるための専門施設もある。
ところが日本では、多くの精神科医や内科医が「飲み続けても安全」と、漫然と使い続けた。国連の国際麻薬統制委員会の２０１０年報告では、日本はベンゾ系睡眠薬の使用量が突出して多く、同一人口当たりの使用量は米国の約６倍だ。１０年以上の服用者も多く、常用量依存患者は相当数に上ると見られる。
薬やめる手引書、無料公開
離脱症状を抑えながら、段階的に薬をやめる手引書として世界中で使われるのが、インターネットで無料公開されている「アシュトンマニュアル」だ。日本語版は今年８月、離脱症状に苦しんだ経験がある近畿地方の田中涼さん（４１）らが、協力医の監修を得て完成させ、公開から２か月間のダウンロード数は約１万７０００件に上った。
田中さんは「離脱症状の苦しさや持続期間について不勉強な医師が多い。そもそも薬物依存に陥るような処方をしてはいけない。医療界は早急に対策を講じる必要がある」と話す。
学会、治療指針でようやく戒め
専門学会も重い腰を上げた。日本うつ病学会は、７月に公表したうつ病治療指針で、ベンゾ系薬剤の長期処方について「乱用や依存形成に注意し、安易な長期処方は避けることが望ましい」などと戒める記述を繰り返した。神庭重信・同学会理事長（九大精神科神経科教授）は「日本のベンゾ系薬剤の使用状況は明らかに過剰だ。来年の治療指針改訂では、睡眠薬の使い方について踏み込んだ記述をしたい」と語る。
医療現場での取り組みも一部で始まった。処方薬依存の紹介患者が急増している肥前精神医療センター（佐賀県）では、専門外来で患者の減薬治療と心理的サポートを始めている。武藤岳夫医師は「減薬の知識を持った医師を早急に増やす必要がある」と話す。
厚生労働省の責任も重大だ。処方期間の制限に加え、アルコール依存の専門病院などの力を生かし、処方薬依存患者の支援体制を早急に築くことが求められる。
訴え聞かず暴言吐く主治医
「主治医は私の顔も見ずに、『変わりはありませんか』と聞くだけで、薬を出す。『良くなった』と答えても、『ではもっと良くしましょう』と薬が増えるので、うかつに答えることもできない」
「心理士のカウンセリングで良くなったのに、新しい主治医は自分の話を全く聞こうとしない。『僕の出す薬を飲まないとカウンセリングは受けられない。オーダーを出すのは僕だから』と意見を押しつけられた」
精神科の診察で、医師の態度や診断に、不満や疑問を抱く患者は多い。ベンゾ系薬剤の長期投与など、日本の精神科医療が薬物偏重である背景には、精神科医が、患者の訴えを聞いて診断する力が不足していることがある。ある精神科医は、「もし自分に、患者の訴えをきちんと聞く技術があれば、初診から薬を出すケースは相当減るだろう」と、打ち明ける。
精神科医から暴言を浴びた、という患者も少なくない。婚約者を目の前で起こった事故で亡くし、長くＰＴＳＤ（心的外傷後ストレス障害）に苦しんだ４０歳代の女性は、強まる自殺願望を主治医に明かした時、「死にたいなら勝手に死ねばいい」と言われ、ショックを受けた。
現在、大学病院の精神科教授の多くは、薬物療法の専門家だ。認知行動療法などの精神療法の技術にたけた教授を増やし、患者の訴えを聞き、受け止めることのできる精神科医を育成する必要がある。それが適切な薬物療法にもつながる。
宮岡等・北里大精神科教授は、「精神科の診察は密室で行われやすく、透明化することが緊急の課題だ。まずは、診察のやり方を他の精神科医が見て議論する場をつくり、他の医師から審査を受ける制度を作るなど、改善策を考える必要がある」と話している。（医療情報部 佐藤光展）
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