第二次世界大戦中の「学徒出陣」について戦後、母校がどのような慰霊を行い、今後続けていくかを聞くアンケートが、研究者によって行われている。資料に乏しかったことなどから、戦後長く、アカデミズムでは学徒出陣の研究が進まなかった。学生を戦争に送り出した大学が戦後、その責任とどう向き合ってきたかを明らかにする、初めての全国調査だ。

　大学の研究者らからなるロバアト・オウエン協会（会長・中川雄一郎明治大教授）が、当時学徒を送り出した大学や旧制高校を母体とする大学など１６８校を対象に調査。これまでに北九州市立大や関西学院大、東京芸術大など２６校から回答があった。戦後、戦没者の追悼行事を行ったか▽出陣７０年の昨年、関連行事を行ったか▽「敗戦」７０年の来年に何か行事を行うか▽将来、戦時の大学史の作成、戦争関連の研究・講座を設置するか−−の４項目を聞いた。

　出陣経験のあるＯＢへの聞き取りを行い、書籍を刊行した（中央大）▽（昨年）シンポジウムを行った（東京大）▽１９９０年に平和祈念碑を建立して以降、毎年祈念祭を開いている（早稲田大）のように、積極的に取り組む大学がある。

　一方で４項目とも「行っていない」「なし」といった回答も１４校あり、姿勢の違いが浮き彫りになっている。

　同会は「戦後７０年を前に戦争体験者が激減し、一方で若者の戦争に対する知識が乏しくなるなか、大学と戦争の関係を考えることは重要」と調査に踏み切った。締め切りは今月２１日。回答数が少ないため、同会は呼びかけを強める。

　学徒出陣研究の第一人者で、調査の中心となっている白井厚・慶応大名誉教授は「大学は他大学が何をしているのかを把握していない。調査結果を見て『こんなことができるのか』と参考にしてほしい」と話している。【栗原俊雄】