教員本来の能力とは関係がないとみられる質問を含んだ心理テストが、一部自治体の教員採用試験の適性検査で行われていることが１５日、明らかになった。精神疾患の有無を判定するための指標として、米国で約７０年前に開発されたとされるテスト「ＭＭＰＩ」。受験した教員志望の学生や関係者からは、採用との因果関係が不明で人権侵害につながりかねない質問内容に、不信の声が相次いでいる。【藤沢美由紀】

　「時どき、悪霊にとりつかれる」「父が好きだ（だった）」「花屋になってみたい」「神や仏はあると思う」−−。

　今年７月。ある県の教員採用試験の適性検査を受けた複数の大学４年生によると、こうした内容の質問を含んだＭＭＰＩとみられるテストが筆記試験と同じ日に行われた。検査は約３０分間。音声で質問が流れ、約１２０問に対して三択で回答を求められた。

　受験した女子学生（２２）は親や宗教、性別役割分担などに関する質問が含まれていたことに「プライバシーに関することであり、嫌な思いをする人がいるだろうと違和感を覚えた」と振り返る。別の男子学生（２２）は一緒に受けた友人らと「宗教についての質問はおかしい、と後で話題になった」という。

　性的マイノリティー（ＬＧＢＴ）の自殺防止などに取り組む団体「いのちリスペクト。ホワイトリボン・キャンペーン」共同代表で、心と体の性が一致しない「トランスジェンダー」の遠藤まめたさん（２７）は２０１０年、埼玉県の公務員採用試験でＭＭＰＩとみられる適性検査を受け、「同性にひかれるか」などの質問にショックを受けた。結果は不合格。ところが２年後、性同一性障害の診断のために通ったクリニックで同じ検査に出合った。

　遠藤さんはその検査で「性自認は男性」と判定された。「そうした判定ができてしまう検査を受験者が答えざるを得ない採用試験で使うのはおかしい。公平なはずの公的機関が実施するのは信じられない」と憤る。

　関東地区の教職課程のある私立大学１４６校でつくる「関東地区私立大学教職課程研究連絡協議会」は、ＭＭＰＩとみられるテストの質問に不安や不快感を抱いた受験学生からの訴えをきっかけに、１０年度からＭＭＰＩについての調査研究を進めている。