何をよろこんでいるのか、よく分からないかたもいらっしゃると思いますので、順を追って説明します。

まず、海外ETFは外国株式扱いになり、日本株や投資信託とは、税金の計算がやや異なります。私が投資している VT は、米国株式扱いになります。

米国株式は、通常の一般口座では、分配金に対して米国と日本で二重に課税されてしまうのです。確定申告で「外国税額控除」という手続きをすれば、その分が戻ってくる場合がありますが、すこし手間がかかります。

ちょっとマニアックな話ですね。

そして、1年前の今ごろ、NISA開始直前であるにもかかわらず、各金融機関のNISA口座で細かい取り扱いがどうなるのか、情報が錯そうしていました。

ただでさえマニアックな海外ETFへの投資です。NISA口座で VT に投資した場合、この外国税額控除がちゃんとできるのか？ 不安だった私は、NISA口座開設前に、楽天証券をはじめネット証券各社のカスタマーサービスにいろいろ質問しました。

『NISA口座で運用中の米国ETFの分配金は、投資家側で「確定申告による外国税額控除」はできるのでしょうか？』という質問に対して、楽天証券とSBI証券のカスタマーサービスより、『外国税額控除はできない』という回答をもらいました。

＜該当記事＞
2013/12/07　NISAでの米国ETF運用の疑問に対するネット証券各社からの回答比較

私は、NISA口座では外国税額控除によって二重課税分を取り返せないのか……と考え、少し残念に思いました。

それでも、売却益の非課税メリットがほしかったので、分配金の二重課税については「まあいいや」と割りきって、メイン証券口座と同じ楽天証券にNISA口座を開設し、VT を購入しました。細かいところは実際にやってみないとわからない部分もありましたし。

それで、実際に VT の分配金の通知書を見たところ、こうでした。


（クリックで拡大します）

3行目の「国内源泉税課税標準額」のところまでは、一般口座の海外ETFと同じなのですが、「国内税率」が 0 になっており、「国内源泉徴収税額」も 0 になっていました。（一般口座の海外ETF分は、税率も税額も数字が入っていました）

つまり、国内で課税されていないので、二重課税されていないということだと思います。これはうれしい誤算です！

楽天証券カスタマーセンターの「NISA口座では外国税額控除できない」という回答は間違ってはいないのですが、外国税額控除が「できない」というより「必要がない」というのが、私たち個人投資家から見た実態のようです。

やっぱり、実際にやってみないとわからないことって、ありますね。

※上記は私がNISA口座開設した楽天証券の場合です。他の証券会社の扱いは分かりませんので、各自でご確認ください。
※「ふつうのインデックスファンドなら分配金まるまる非課税では？」と思われるかもしれませんが……各自でご確認ください。
※税金に関するご質問はお受けいたしかねます。税理士や税務署等の専門家にお問い合わせいただくようお願いいたします。

＜ご参考＞
上記ネット証券は、以下から口座開設できます（無料）
・楽天証券

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