企業PCは急速にWindows 7へ移行、利用ブラウザはIE10が主流に

　株式会社アイ・ティ・アール（ITR）は27日、国内企業におけるPC環境に関する調査結果（有効回答数：242件）を発表した。

　企業におけるPCで最も利用されているOSは、Windows 7が74.4％と大半を占めた。2013年6月に行った調査結果（有効回答数：300件）では、Windows 7とWindows XPがいずれも4割を超えて全体を二分していたが、2014年4月のWindows XP延長サポート切れを反映し、企業でのWindows 7への移行が大きく進展したと見られる。

　一方、今回の調査では、Windows 8/8.1への移行は進んでおらず、企業利用においては当面、Windows 7が主流OSになると予想される。

　クライアントPCの標準的な入れ替え時期を問うと、「4年以上5年未満」が約1/4を占めて最多となり、この点は昨年の調査結果と同様になった。しかし、今回の調査では「1年未満」「1年以上2年未満」「2年以上3年未満」「3年以上4年未満」を合計した「4年未満で入れ替える企業」が過半数を占めており、昨年の調査時よりも短サイクルで入れ替える企業が増加傾向にあることが分かった。

　なかでも「1年未満」「1年以上2年未満」と非常に短い期間で買い換えるとする企業が増加し、それぞれ1割前後を占めている。これは、ワークスタイルの変化やモバイル利用機会の増加に伴って、企業の標準PCとして持ち運びが可能なノートPCやタブレットPCなどのさまざまなフォームファクターが試されているためと推察する。

　Webブラウザは、Internet Explorer 10を利用する企業が37.6％と最多。次いでIE9（21.1％）、IE8（18.2％）となった。昨年の調査時はIE10は6.7％と非常に少なかったが、30ポイント超の大きな伸びを示した。IE6については、SP3のサポートが2014年4月に終了したことを受けてか、昨年の9.1％から3.7％へと利用が減少。FirefoxやGoogle Chromeは昨年より若干の伸びが見られるものの、依然として5％を下回る低い値にとどまっている。

　調査名は「クライアント環境に関する動向調査」。従業員100名以上の国内ユーザー企業に勤務し、IT戦略に対する意思決定およびIT施策の実施に関与している個人を対象に、2014年6月に実施された。有効回答数は242件。