1900年からの超長期データで見る、単一国への集中投資の危険性

先の1900年からの超長期データで見る、国際分散投資でどれほどやられうるのか？の続きです。

前回はクレディ・スイス発行の『Global Investment Returns Yearbook 2014』(リンク先は日本語版)を使って1900年～2013年までの世界株式の推移を見てきました。

これだけでも、仮に過去に国際分散投資していたとした場合の株式や債券の値動きのイメージはつかめました。

●今回は各国の株式と債券を見てみます

『Global Investment Returns Yearbook』には各国の状況も載せられてるので、今回は少し国ごとの話に触れてみたいところです。資料からいくつか暴落があった国のチャートを抜き出してみました。これを見ると単一国への集中投資はけっこう怖いことになっています。(北米とオセアニアを除いてほとんどですが…)

※『Global Investment Returns Yearbook 2014』より

2度の世界大戦の舞台となったヨーロッパの国々は大きな戦地となったフランスやドイツとその周辺国を中心に多くの国でかなりの暴落を迎えています。

ドイツは債券が1/100にまで落ちていますし、日本も第二次世界大戦の敗戦によって株価が高値→安値で-98%程度になったことがあるようです。

国際分散投資では、それなりの安定感がありました。しかし、単一国ともなるとこのように戦争などのリスクもあって超長期で見れば何かあってもおかしくないとも言えそうです。(つい先日も、このような地政学リスクの話を東洋経済に書きました - 週刊東洋経済 2014年 10/18号の特集「地政学リスク高まる！」に掲載されました)

114年という長い期間では、多くの国で戦争の当事国になったりと大問題が起きているケースがあります。何も問題がなかった国が珍しいくらいです。

今後自分が投資する期間において、まさに自分が当事者になるかもしれません。自分や家族の命が危険にさらされ、株式は大幅下落し、預金封鎖が行われ…というのも少し前の日本であった話です。今の平和な事態は未来永劫続くわけではなく、そういうことは起こりえるということは頭の片隅に入れておいた方が良いでしょう。そして、そういう事態を回避するためにもちゃんと政治に参加しましょう。