そんな中で小野薬だけが“しぶとく”開発を続けてきた背景には「機能が分からなくても、珍しい機能を持つ分子を見つけ、何らかの治療薬につなげるという企業文化があった」（粟田浩開発本部長兼取締役）という。

　もともと小野薬は極めて研究開発志向の強い会社だ。売上高（14年３月期は1432億円）に対する研究開発比率は国内製薬メーカーでは断トツの30％台だ。しかもがん治療薬は初めて参入する分野で、「かならず成果を出す」という研究者の意欲も高かった。

　小野薬は血流改善薬「オパルモン」とアレルギー性疾患治療薬「オノン」の２つの主要薬で高収益を維持した。だが、特許切れや後発薬の攻勢で陰りが出てきたところでもあった。

　免疫療法に対する風向きが変わり始めたのは米国で抗ＰＤ―１抗体の治験が始まった06年からだ。一般的な抗がん剤はがんの増殖を抑える仕組みのため数年で耐性ができ、結局は延命効果しかない。しかし抗ＰＤ―１抗体で「がんを根治できる可能性も出てきた」（河上教授）。

■年間数百億円のロイヤルティー効果

小野薬品工業の相良暁社長

　副作用が少ないうえ、がんの増殖を止める、小さくする、消滅させる――。そうした治験結果が出始めたことで、国内外の研究者、製薬企業の免疫療法に対する見方が大きく変わった。ただ、効果が出ていない人も一定の割合で存在する。その場合は「他の抗がん剤や免疫療法と組み合わせれば、効果が上がる可能性がある」（粟田本部長）という。

　足元の業績が低迷するなか、ニボルマブ効果で小野薬の市場評価は高まっている。昨年10月時点で6000円前後だった株価は今年に入って急騰。23日の終値は9340円とわずか１年足らずで3000円以上伸びた。アナリストも「今後数年でロイヤルティーだけで年数百億円は堅い」と分析する。小野薬の相良暁社長も「10年先を支える薬になるだろう」と自信をみせる。

　ただメルク、ロシュなどが同じ仕組みの抗ＰＤ―１抗体の治験を拡大しており、国際競争に巻き込まれる可能性も高い。一方で他の製薬大手から小野薬がＭ＆Ａの標的となる懸念もある。その意味で同社が置かれている環境は必ずしも楽観視できない。

　がんの新たな治療法の扉を開けた小野薬。日本発の免疫薬に世界の目が注がれている。

（高田倫志）