◇本の売れ行きに４９％が「日本と韓国・中国関係を悪化」

　韓国や中国を批判する「嫌韓・嫌中」本やその記事を読んだことがある人は１割超いることが、毎日新聞の「第６８回読書世論調査」で分かった。読んだことがない人を含めると２人に１人は、売れていることで「日本と韓国・中国との関係を悪化させる」と考えており、冷静に受け止めているようだ。

　「嫌韓・嫌中」本・記事を読んだ人の４５％が６０代以上で、１０代後半は３％、２０代は８％だった。「嫌韓・嫌中」本・記事を読んだ人をさらに分析してみると、８割は普段から本や新聞を購読。読んでいない人に比べ、歴史や地理の本を好み、電子書籍の読書経験も多かった。週刊誌を読む人が多く、調査時期の１カ月間に読んだ雑誌は、「週刊文春」２５％、「週刊新潮」２３％、「週刊現代」２１％だった。１カ月の本の購入費が平均で３０００円以上と答えた人の割合は、読んでいない人の約３倍だった。

　読む読まないを問わず、売れていることをどう考えるか複数回答で尋ねると、▽「日本と韓国・中国との関係を悪化させる」４９％▽「韓国・中国への不安や不満を代弁している」３０％▽「売れているのは嘆かわしい」１８％▽「日本への不安や不満のはけ口になっている」１７％−−の順となった。

　読書世論調査は全国１６歳以上の男女３６００人を対象に実施。２４０６人から有効回答があった。【今村茜】