巨大噴火 “今後１００年間で確率約１％”

10月22日 18時35分

日本の広い範囲が火山灰で覆われ、火砕流が１００キロ余り先まで達するような巨大噴火が、今後１００年間に起きる確率はおよそ１％だとする研究結果を神戸大学大学院の研究グループがまとめました。
グループでは「地下のマグマの動きを捉える観測方法の開発や人材の育成などに長期的に取り組む必要がある」と指摘しています。

大量の火山灰が日本の広い範囲に及び、火砕流が周囲１００キロ余りに達するような巨大噴火は、噴火後に直径が数十キロに及ぶ「カルデラ」と呼ばれる陥没した地形を作ることが知られ、日本では地形や地質の調査から過去１２万年の間に九州や北海道などで少なくとも１０回起きていたことが分かっています。
神戸大学大学院の巽好幸教授らの研究グループは、国内の地下の岩石の性質や過去の噴火の時期などを基に、火口の直径が数十キロにも及ぶ巨大噴火が日本で起きる確率を推計し、２２日、その結果を公表しました。
それによりますと、今後１００年間に起きる確率はおよそ１％で、回数にすると１万年に１回程度、阪神・淡路大震災を起こした兵庫県南部地震が起きる前の確率とほぼ同じ程度だということです。
仮に過去に起きた地域のうち最も影響が大きい九州中部で噴火が起きたと仮定すると、火砕流は九州の広い範囲に及び、火山灰は西日本で５０センチ以上、東日本で２０センチ以上降り積もるほか、北海道でも場所によって５センチ以上に達し、各地で交通網やライフラインがまひするなど、日本全土に深刻な影響が及ぶと指摘しています。
巽教授によりますと、こうした規模の巨大噴火は、地下深くから上昇してきたマグマが地下数キロ付近で巨大な「マグマだまり」を作り、その後、マグマだまり全体が浮き上がることで起きると分析していますが、いつどこで起きるかを予測することは難しく、研究も進んでいないということです。
記者会見した巽教授は、「巨大噴火はいったん起きると広い範囲に深刻な影響を及ぼすと考えられる。現状の火山研究や観測態勢の充実を続けていく一方で、巨大噴火は規模やメカニズムが違うため、新たな観測方法の開発や人材の育成に、５年、１０年という長いスパンで取り組んでいく必要がある」と話しています。