ネット依存の疑い 推計４２０万人に

10月15日 5時32分

仕事や家事がおろそかになるほど長時間インターネットを利用する「インターネット依存」の疑いがある人は、全国の推計で４２０万人余りに上り、スマートフォンの普及などを背景に、この５年間で１．５倍に増加したことが、厚生労働省の研究班の調査で分かりました。

インターネットを長時間利用する「インターネット依存」の実態を調べるため、厚生労働省の研究班は、去年、無作為に選んだ全国の２０歳以上の男女４０００人余りを対象に聞き取り調査を行いました。
その結果、インターネットの利用で仕事や家事がおろそかになるなど「インターネット依存」の疑いがある人は、推計で４２１万人と、前回、平成２０年に行われた調査に比べておよそ１．５倍に増加したことが分かりました。
若い人ほど依存の割合が高く、特に２０代前半の男性のうち依存の疑いがある人は１９％と、５人に１人の割合を占めています。
厚生労働省の研究班の代表で国立病院機構久里浜医療センターの樋口進院長は「スマートフォンやソーシャルネットワークの急速な普及で、一段とインターネットに依存しやすい環境になっている。依存に陥らないために、インターネットを利用しない時間を意識して作ることが必要だ」と指摘しています。