2014年10月11日07時22分
10月10日、の米国株式市場は大幅続落して終了した。ダウ平均は年初以降の成績がマイナスとなり、週間ではS&Pとナスダックが2012年5月以来の大幅な下落となった。写真は2013年10月、NY証取前で(2014年 ロイター/Carlo Allegri)
[ニューヨーク 10日 ロイター] - 10日の米国株式市場は大幅続落。ハイテク株への売りが膨らみ、ナスダックが2%強落ち込んだ。ダウ平均は年初以降の成績がマイナスとなり、週間ではS&Pとナスダックが2012年5月以来の大幅な下落となった。
ダウ工業株30種<.DJI>は115.15ドル(0.69%)安の1万6544.10ドル。
ナスダック総合指数<.IXIC>は102.10ポイント(2.33%)安の4276.24。
S&P総合500種<.SPX>は22.08ポイント(1.15%)安の1906.13。今年5月下旬以来の安値。
週間では、ダウが2.7%安、S&Pが3.1%、ナスダックが4.5%、それぞれ下落した。
半導体メーカーのマイクロチップ・テクノロジー<MCHP.O>は、売上高見通しを下方修正するとともに、業界の調整が始まっているとの認識を示した。9月の中国需要がとりわけ弱く、他社からもさえない発表が相次ぐ恐れがあるとしている。
これを受けて半導体株への売りが膨らみ、フィラデルフィア半導体株指数<.SOX>は6.9%安と、2009年1月以来の大幅な落ち込みを記録した。マイクロチップ株<MCHP.O>は12.3%急落。インテル<INTC.O>も5.1%下げた。
通信機器大手ジュニパー・ネットワーク<JNPR.N>は9日、第3・四半期の暫定決算を発表し、売上高が11億1000万─11億2000万ドルと、同社従来予想の11億5000万─12億ドルを下回るとの見方を示した。米サービスプロバイダーの需要がとりわけ弱いと説明した。株価は9.1%安。
こうしたなか、公益株や生活必需品銘柄には買いがみられた。ウエルズ・ファーゴ・ファンズ・マネジメント(ニューヨーク)の首席株式ストラテジスト、ジョン・マンリー氏は「今週は漠然とした不安感が高まるなかでの相場展開ではあったが、そうした不安も徐々に方向性が見え始めているようだ」と指摘した。
値上がり銘柄では、軍事・民間向け電子機器・サービスのL3コミュニケーションズ・ホールディングス<LLL.N>が6.5%高。事務用品販売最大手のステープルズ<SPLS.O>は1.8%上昇した。
BATSグローバル・マーケッツのデータによると、米取引所の合計出来高は92億株超で、過去5営業日平均の74億株を上回った。
騰落銘柄数はニューヨーク証券取引所が下げ2426で上げ657(比率は3.69対1)、ナスダックが下げ1971で上げ729(2.70対1)だった。
(カッコ内は前営業日比)
ダウ工業株30種(ドル)<.DJI>
終値 16544.10(‐115.15)
前営業日終値 16659.25(‐334.97)
ナスダック総合<.IXIC>
終値 4276.24(‐102.10)
前営業日終値 4378.34(‐90.25)
S&P総合500種<.SPX>
終値 1906.13(‐22.08)
前営業日終値 1928.21(‐40.68)
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