から揚げなどにかけてみますということです。
岩崎⇒作ります。
から揚げは買ってきたものでもいいです。
ひと味加えるといいです。
健康になれた気がします。
ありがとうございました。
こんばんは、６時になりました。
ニュースをお伝えします。
神戸市にある理化学研究所などの研究チームは、ｉＰＳ細胞を使って、目の網膜の組織を再生し、病気で失われた患者の視力を回復させようという、世界初の手術を行ったと発表しました。
京都大学の山中伸弥教授が開発したｉＰＳ細胞が、実際の患者の治療に使われた初めてのケースで、再生医療の実現に向けた、大きな一歩になると期待されます。
世界初の手術を行ったのは、神戸市にある理化学研究所の高橋政代プロジェクトリーダーと、先端医療センター病院などの研究チームです。
手術を受けたのは、加齢黄斑変性という重い目の病気のため、視力の低下を抑えられなくなった、兵庫県の７０代の女性の患者で、研究チームではまず、女性の腕から皮膚の細胞を僅かに取り、ｉＰＳ細胞を作り出しました。
そしてこのｉＰＳ細胞を、目の網膜の組織に変化させ、きょう、病気のため傷ついた網膜の一部を取り出したあと、移植する手術を行ったということです。
１６時２０分に手術が終了。
細胞シートは予定どおり、移植されたとのことです。
研究チームによりますと、今回の手術は、この治療が安全に行えるかどうかを確認することが、第一の目的の臨床研究で、患者は、視力の維持に必要な細胞の多くが死んでしまっているため、期待できるのは、視力の低下を食い止めたり、僅かに回復させたりすることだということです。
ただ今後、安全性と効果が確認されれば、視力を大幅に回復させる、病気の根本的な治療法になる可能性があるということで、研究チームは今後４年間にわたって患者を定期的に診察し、移植した組織の状態を確認することにしています。
京都大学の山中伸弥教授が開発したｉＰＳ細胞が、実際の患者の治療に使われたのは、これが初めてで、再生医療の実現に向けた大きな一歩になると期待されます。
日銀の黒田総裁は、世界各国の政策担当者や研究者が学ぶ大学できょう、記念講演し、日銀が進める大規模な金融緩和を例に挙げながら、政策の立案や遂行には、理論と実践を調和させることが重要だと訴えかけました。
日銀の黒田総裁は、東京都内で開かれた、政策研究大学院大学の学位記授与式に出席し、およそ１７０人の修了生を前に、英語で記念講演しました。
この中で黒田総裁は、日銀の金融政策について、１９９０年代の終わりから、非伝統的な金融政策を世界に先駆けて実践してきたが、それでも日本経済はデフレから抜け出せなかったと述べました。
その上で、さまざまな理論を検討した結果、将来、物価が上がっていくと人々が予想するように、日銀がそれまで以上に強く働きかけていく必要があると判断し、今の大規模な金融緩和に踏み切ったと強調しました。
黒田総裁は、今後、世界各国で政策の立案などに携わる修了生に対して、理論と実践を調和させることの重要性などを訴えかけました。
民主党の役員人事で焦点となっていた新たな幹事長に、党の憲法総合調査会長の枝野元官房長官が就任することが内定しました。
民主党の海江田代表は、安倍政権と対じするため、臨時国会の開会までに、党の役員人事を行う方針で調整を進めています。
こうした中、海江田氏は、大畠幹事長に代わる新たな幹事長に、党の憲法総合調査会長の枝野元官房長官を起用する意向を固め、就任を要請しました。
これに対して枝野氏も要請を受け入れたことから、枝野氏が民主党の新しい幹事長に就任することが内定しました。
枝野氏は当選７回で、民主党の幹事長や、行政刷新担当大臣などを歴任し、菅第２次改造内閣では官房長官を務め、東日本大震災や、東京電力福島第一原子力発電所の事故への対応などに当たりました。
枝野氏は、今の執行部とは距離を置いてきましたが、海江田氏としては、要職を歴任し、知名度もある枝野氏を幹事長に起用することで、来年春の統一地方選挙に向けて、党勢の立て直しにつなげたい考えです。
枝野氏の幹事長への就任は、今月１６日の両院議員総会で正式に決まることになっています。
４年前、山口県岩国市で、６６歳の男性が、アメリカ軍岩国基地で働いていた女性が運転する車にはねられて死亡した事故を巡る裁判で、山口地方裁判所岩国支部は、女性の過失を認めたうえで、国の賠償責任を定めた、日米地位協定に基づく法律に従って、国に対して、遺族に３４００万円余りを支払うよう命じました。
この裁判は、平成２２年９月、岩国市で車にはねられて死亡した当時６６歳の男性の遺族が、車を運転していた、アメリカ軍岩国基地で働いていた３６歳の女性と国に対し、損害賠償を求めていたものです。
きょうの判決で、山口地方裁判所岩国支部の光岡弘志裁判長は、運転した女性は前方を注視せず、過失が認められると指摘し、国の賠償責任を定めた、日米地位協定に基づく法律に従って、国に対して３４００万円余りを支払うよう命じました。
一方で、運転していた女性については、通勤中で公務員などの職務行為に当たり、個人の責任は問えないとして、女性への請求を退けました。
また、遺族側の弁護士は、過失が認められたにもかかわらず、その賠償を国が、国民の税金で負担する法律の在り方に問題があると述べました。
一方、アメリカ軍岩国基地は、日本の司法制度により下された、すべての決定を尊重するというコメントを発表しました。
今後、急速に高齢化が進むと見込まれている東南アジアのタイから、看護士たちが来日し、日本の高齢者ケアの制度を、将来の参考にしたいと、都内で訪問介護の現場などを視察しました。
タイ政府は、日本政府の支援を受けて、訪問介護やデイサービスなどの仕組みを、ことしから一部の地域に試験的に導入しています。
この事業を担当している、タイの看護師などが来日し、寝たきりのお年寄りの自宅で、介護の現場を視察しました。
参加者たちは、ホームヘルパーがお年寄りの家を、１日に５回訪れていることなど、ケアの細かい内容について説明を受けました。
また、介護事業者の事務所も訪れ、訪問介護の対象となるお年寄りを新たに受け入れる場合には、どういう基準で判断するのかなどについて質問していました。
タイでは経済成長に伴って、急速に少子高齢化が進む見込みで、今後１０年以内に、６５歳以上の高齢者が、人口の１４％以上を占める、いわゆる高齢社会に入ると予測されています。
お伝えしていますように、神戸市にある理化学研究所などの研究チームは、ｉＰＳ細胞を使って、目の網膜の組織を再生し、病気で失われた患者の視力を回復させようという、世界初の手術を行ったと発表しました。
2014/09/12(金) 18:00〜18:10
ＮＨＫ総合１・神戸
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