日銀が２日発表した９月の「生活意識に関するアンケート調査」によると、景気が１年前と比べて「良くなった」と答えた割合から「悪くなった」と回答した割合を引いた個人の景況感ＤＩはマイナス20.4と前回６月調査から10.4ポイント低下した。悪化は２四半期連続で、2013年３月調査（マイナス22.6）以来の低水準となった。１年後の景況感ＤＩはマイナス20.8と前回調査から5.5ポイント低下した。

　現在の暮らし向きについて「ゆとりが出てきた」との回答から「ゆとりがなくなってきた」を引いた暮らし向きＤＩはマイナス44.1と前回から4.3ポイント悪化した。「ゆとりがなくなってきた」と答えた人にその理由を複数回答でたずねたところ、「物価が上がったから」が66.2％と最も多かった。消費増税や食料品、エネルギー価格などの物価動向が景況感に影響を与えているようだ。

　１年後の物価に対する見方は「かなり上がる」と「少し上がる」の合計で82.5％となり、前回調査の80.6％から上昇した。５年後の物価に対する見方は両者の合計で85.9％ととなり、2007年12月調査（86.6％）以来の高水準となった。

　調査は日銀が年４回実施する。全国で20歳以上の4000人が対象で有効回答は2135人（有効回答率は53.4％）だった。調査期間は８月８日から９月３日。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕