2014年9月6日 、日本EVクラブが長野県白馬村で開催した「ジャパンEVラリー」では、全国各地から多くの電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHV）が集った。当初目標としたギネスブックの記録（EV参加台数＝508台）を更新するには至らなかったものの、ラリー会場に集結したEVやPHVは電動車両がクルマの主流となる近未来を示唆していた（図1）。
図1 「ジャパンEVラリー2014」に参加したEVやPHV
9月8日には 、米国のEVベンチャーであるテスラモーターズが同社の主力車種「モデルS」の日本における納車を開始した。現時点では、同社が普及価格帯のEVをすぐに発売する可能性は低い。
ただ、同社と取引のある台湾の電子機器受託製造サービス（EMS）大手、鴻海精密工業（ホンハイ）の郭台銘会長は先頃、1万5000米ドルのEV、つまり日本円換算で約150万円のEV製造の可能性に言及するなど、低コスト化に向けた動きも活発になっている。
■「牛の歩み」でも2015年には10万台突破
まず、EV／PHVの販売状況を見てみよう。一般社団法人・次世代自動車振興センターが公開している統計データによると、平成24年度（2013年3月）まででEV／PHVの保有台数は約5万6000台となっている（図2）。
図2 EV／PHV保有台数の推移（次世代自動車振興センターの統計データを基にテクノアソシエーツが作成）
図3 EV／HV（PHV含む）の販売台数（2014年6月、出典：日本自動車部品協会）
日本自動車部品協会のデータによれば、日産自動車のEV「リーフ」と三菱自動車のPHV「アウトランダーPHEV」はそれぞれ1000台程度が毎月売れている（図3）。これらのデータを基に推計すれば、2014年現在ではEV／PHVの累積販売台数は7万8000台から8万台程度まで増加していると考えられる。
このペースが持続されれば、2015年頃にはEV／PHVの保有台数合計で10万台の大台を突破することはほぼ確実だ。
販売が好調なハイブリッド車（HV）に続いて、次世代自動車の本命と目されているのがEVやPHVである。地球温暖化が引き起こす気候変動により頻発する自然災害、高止まりするガソリン価格、じわじわと減少を続けるガソリンスタンド。一方で着実に整備が進みつつある充電インフラなどの状況を鑑みれば、車両の電動化は避けて通れないだろう。しかし一方で、EVやPHVは高コストだと認識されていることが普及を妨げてきたのも事実である。
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