＜盗撮靴＞京都府警が購入者を戸別訪問、任意提出求める

販売されていたシューズ。指さした付近からレンズが上を狙う。手前はリモコン＝岡崎英遠撮影

　京都府警が、カメラを仕込んだ“盗撮シューズ”をネット購入した同府内の客を戸別訪問し、靴の任意提出を求めていることが分かった。府警は今年７月、販売業者を盗撮ほう助容疑で逮捕しており、その際押収した名簿から顧客を割り出した。この種の靴の所有を禁じる法律はなく、異例の対応だが、府警幹部は「増え続ける盗撮の抑止には、道具を絶つしかない」と強調。これまでにほとんどの靴を回収したといい、他県警にも情報提供している。

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　問題の靴は、足の甲の部分にリモコンで操作できる小型カメラが仕込まれ、メッシュ状の布越しに盗撮できる仕組みで、１足３万円前後で販売されていた。女性のスカートの下などに靴を差し出し、下着などを撮影する目的が想定される。

　府警は７月１日、この靴をインターネットサイトで販売したとして、神奈川県大和市のカメラ販売会社経営の男（２６）＝罰金５０万円の略式命令＝らを府迷惑行為防止条例違反（盗撮）ほう助容疑で逮捕した。だが７月２０日、大阪市港区の水族館「海遊館」で、女児のスカート内に靴を差し入れ、撮影しようとした岡山県倉敷市職員の男が大阪府警に盗撮容疑で逮捕された。この男も同サイトで靴を購入していた。

　京都府警によると、販売会社の男らは２０１２〜１４年に靴約２５００足を販売し、６０００万円以上を売り上げたとみられている。府警は摘発の際、約１５００人分の顧客名簿を押収しており、購入者が同様の盗撮を繰り返す可能性が非常に高いと判断し、８月中旬から府内の購入者約４０人の戸別訪問を始めた。趣旨を説明して廃棄依頼書に記入してもらい、回収した靴は府警で廃棄する流れ。

　その結果、「捨てた」などと答えた数人を除き、ほぼ全員が靴の提出に応じたという。現在も類似の靴を販売するサイトがあり、根絶は難しいが、府警は今回のような直接訪問が悪用の抑止力にもなると期待している。【土本匡孝、岡崎英遠】