昼寝効果が見直されている。安全性や社員の健康維持、仕事の効率を高める観点から、勤務時間内に積極的に取り入れる企業も出てきた。

　さいたま市のリフォーム会社「ＯＫＵＴＡ」は、仕事中に眠気を感じた時に１５〜２０分間の仮眠を推奨する「パワーナップ（短い仮眠）」制度を設けている。

　午後３時、オフィスの一角で、男性社員が机に伏して寝始めた。周囲の社員は気にせず仕事を続けている。受注業務担当の大竹明日香さん（２９）は、「眠くて限界という時に１５分仮眠します。効果は絶大で、驚くほど仕事効率が上がります」。

　２０１２年から導入し、内勤社員の３分の１が日常的に利用する。同社担当者は「パワーナップは働きやすい環境作りのために導入したもので、業績向上が目的ではありません。社員には仕事効率が上がると好評で、関連は不明ですが、業績も伸びています」。

　昼寝を導入する企業は増えている。ＩＴ企業「ＧＭＯインターネットグループ」は、昼休みの午後０時半から１時間、大会議室にリクライニング椅子を並べ、昼寝スペースとして開放する。ＪＲ東海も、運転の安全性維持の観点から、運転士や車掌らに仮眠を推奨し、仮眠室も設ける。

　昼寝の場を提供する店も人気だ。東京・神保町のオフィス街にある「おひるねカフェｃｏｒｎｅ（コロネ）」は、女性専用のカフェ兼昼寝スペースだ。

　天蓋（てんがい）カーテンで仕切られたベッドが１０台。照明を薄暗くし、アロマオイルがたかれている。枕は１７種類から選べ、寝間着も借りられる。利用は１０分１６０円。昼休みや午後３時ごろの利用者が多い。塚島早紀子店長は「オフィスで休める場所は少ない。昼寝スペースのニーズは今後も増えると思う」。

　睡眠不足は、高血圧や糖尿病などの生活習慣病やうつ病につながる。だが、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の０９年の調査では、日本人の１日平均睡眠時間は７時間５０分。調査対象１８カ国の中、７時間４９分の韓国に次ぐ２番目の短さだ。

　厚生労働省が３月に示した「睡眠指針」では、睡眠不足を補うために短時間の昼寝は望ましいとし、眠気が生じた場合は３０分以内の昼寝が効果的とした。

　睡眠の研究機関「睡眠評価研究機構」（東京都中央区）の白川修一郎代表は、「昼寝は脳のリフレッシュに最も効果的な方法。現代の日本人には重要」とする。