（英エコノミスト誌 2014年9月6日号）
先進国全体で賃金が停滞している。
各国の中央銀行はかつて、賃金の高騰を激しく批判していた。1970年代のような、物価と賃金がともにスパイラル的に上昇する破滅的な事態に逆戻りしないように、という先入観が常に働いていたのだ。ところが、金融危機以降、中央銀行は全く逆の悪循環を懸念してきた。賃金の停滞と、拡大するデフレのリスクだ。
先進国ではここ数年、賃金の下落傾向が見られる。経済協力開発機構（OECD）が9月3日に発表した今年度の「雇用アウトルック」によれば、OECD加盟国では2010年から2013年にかけて、実質賃金（インフレ調整後）が横ばいだったという。
国・地域によって異なる賃金停滞の理由
その間、米国はほとんど上昇していないし、ユーロ圏と日本では減少している。ポルトガルやスペインなど、問題を抱えるユーロ圏の周縁国の落ち込みが特に激しいが、英国もやはり急落している（図参照）。
こうした急激な調整は痛みを伴ったが、基本的には避けることができなかった。
というのも、実質賃金は長期的に見ると、生産性と同じペースでしか上昇しない。例えば2007年以降の英国のように生産性が低下し続ければ、実質賃金が下がるのもやむを得ない。
一方、危機に見舞われたユーロ圏の国々は人件費を引き下げ、北方の加盟国に比べて弱くなった競争力を取り戻す必要があった（通貨同盟のせいで、通貨の切り下げという一般的な調整方法を取ることができない）。
大部分の先進国――ただし英国とイタリアは例外――では、労働生産性は再び上向いている。また、米国や英国など一部の国では、高失業率による賃金引き下げ圧力も弱まっている（残念ながら、ユーロ圏では失業率がいまだに11.5％もある）。
しかし、2009年後半に10％を記録した米国の失業率が6.2％まで低下したにもかかわらず、名目賃金（インフレ調整前）は大して伸びていない。危機以前は、民間部門の名目賃金の上昇率は年間3.5％前後だったが、現在は同2％にも満たない。
英国も、失業率はピーク時の8.4％から6.4％に改善しているが、名目賃金の上昇率は年0.6％にすぎず、危機前の平均4％に遠く及ばない。