ワーホリで絶対知っておきたい給料のお話。その1 キャッシュジョブとローカルジョブって何?


ワーホリで絶対知っておきたい給料のお話。その1 キャッシュジョブとローカルジョブって何? – あしたはもっと遠くへいこうPhoto 2013 11 25 8 56 29

オーストラリアでワーホリをする人の間で公然の秘密となっている話を暴露します。

どうもみなさん、こんにちは。オーストラリアのパースでワーキングホリデー中のまえちゃん@Maechan0502です。

みんな来る前は知らないんですが、オーストラリアで知った後はなぜかこれから来る人には伝えない仕事の話です。

給料はオーストラリアで生活していく上で本当に非常に大事なので、これからワーホリする人は必ず理解しておいてください。

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オーストラリアでは違法な仕事と正規の仕事の2つがある

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オーストラリアでは実は違法な仕事がまかり通ってます。それがキャッシュジョブと言われる仕事です。他にも「アンダー ザ テーブル」という表現で言われることもあります。

簡単に言えば、雇用主がオーストラリアの法律を守らない仕事がたくさんあるのです。

仕組みを説明しましょう。現在ぼくが住んでいる西オーストラリア(WA)州では法律で最低時給が約17ドル(約1700円)と決まっています。

しかしこの高時給を払いたくない雇用主は時給12ドルや14ドルで雇うのです。もちろん銀行にイチイチ給料を振り込んでいたら、政府に見つかってバレてしまいます。

だから給料は現金を直接手渡し。これがキャッシュ(現金)ジョブと言われる仕事の実態です。アンダー ザ テーブルと言われる表現も、テーブルの下でこっそりやり取りするという英語から来ています。

そしてオーストラリアの法律を遵守する仕事をローカルジョブと呼んでいるのです。

キャッシュジョブは日本食レストランや中華レストランで多い

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そのキャッシュジョブですが、日本食レストランや中華レストランが圧倒的に多いです。日本食レストランは90%以上、中華レストランは100%と言っても言い過ぎじゃないでしょう。

そう、オーストラリアのアジア人は日本人含めて法律を守らないのです。

ぼくがいた2013年11月のメルボルンでの相場は日本食レストランの時給が10ドル〜12ドル、中華レストランは8ドル〜10ドルでした。

中華レストランは中国語をしゃべれる台湾人や香港人の仕事なので、日本人は働くことは全くないと思います。しかしオーナーが中華系だと日本人オーナーに比べてキャッシュジョブでも時給が低くなる傾向が高いです。

またシドニー、メルボルン、ゴールドコーストなどの東海岸は、パースなどの西海岸に比べてキャッシュジョブでも時給が低いのが特徴と言えるでしょう。

ぼくは両方の都市に行きましたが、東海岸の日本食レストランの時給は10ドル〜12ドルですが、西海岸の日本食レストランの時給は12ドル〜14ドルくらいです。

キャッシュジョブにはいいところもある

ここまで読んでもらえばわかるようにキャッシュジョブには全然いいところがありません。しかし良い点もあります。

それは採用されるのがめちゃめちゃ簡単だということです。ローカルジョブで働きたかったら、履歴書をそれこそ50枚くらい直接お店に持っていかなくてはいけません。それくらい配ってようやく雇ってもらえるかどうかが見えてきます。

しかしキャッシュジョブは非常に採用がラクです。インターネットの日本語サイトで応募告知を見て、そのまま連絡するだけ。しかも日本食レストランであれば面接も日本語なので英語力もいりません。とりあえず仕事にありつくなら簡単です。

まとめ キャッシュジョブはありか、なしか?

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さてここまで見てきましたが、キャッシュジョブの給料契約は最悪です。しかし全然英語が話せない日本人が来る限り、このオーストラリアの最低賃金以下で働かされる人は出てくるのでしょう。

ぼくもオーストラリアに来たばかりの時はキャッシュジョブの日本食レストランで働いていましたが、全然いいことがありませんでした。しかし生活費を稼ぐためには割り切ってキャッシュジョブに手を出さなければいけないのも事実。

仕事クビになりました。またメルボルンでイチから求職活動です! – あしたはもっと遠くへいこう

ぼくのオススメは生活費を稼ぐために最初はキャッシュジョブに手を出し、働いてる間もローカルジョブで働くために履歴書を配って仕事を求めるという方法です。

せっかくオーストラリアに来たのに働き詰めの生活はイヤですからね。また本当に働いているキャッシュジョブの仕事が酷いと思えば、オーストラリアのフェアワークという政府機関に訴えるという手もあります。

近年は訴えられる日本食レストランも増えているそうで、そのおかげで正規賃金を払うところも増えてきたようです。

我慢は日本では美徳ですが、オーストラリアではそんなことありません。遠慮なく雇用条件と労働環境が悪いと思えば訴えましょう。

それでは次はみんなが気になる税金の話。オーストラリアのタックスとタックスリターンです。

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