福島県で急増する「死の病」の正体を追う！〜セシウム汚染と「急性心筋梗塞」多発地帯の因果関係〜【第1回】

　先に紹介した「人口10万人当たり●人」という言い方は、病気発生の頻度を表す物差しであり、専門的には「年齢調整死亡率」と呼ばれる（注2）。
　この死亡率を福島県内の市町村ごとに計算した上で、文部科学省による福島県内の「セシウム汚染値」（注3）の濃淡と、相関関係が見られるかどうかを調べたのである。この作業では、福島県内のセシウム汚染分布に詳しい沢野伸浩・金沢星稜大学女子短期大学部教授の全面的な協力を得ることができた。
　今回の解析では、福島第一原発事故後、高汚染のためにすべての住民が避難した原発直近の7町村（双葉町・大熊町・富岡町・楢葉町・浪江町・飯舘村・葛尾村）を、解析対象から除外した。
　年齢調整死亡率は、原発事故前年の10年のものと、事故翌年の12年のものを、それぞれ計算して求めた。こうすることによって、セシウム汚染によって数値が上がったのか否かの区別がつくからである。

写真を拡大 写真を縮小

【図1】2010年　セシウムの土壌汚染密度分布と「急性心筋梗塞」の年齢調整死亡率、【図2】2012年　セシウムの土壌汚染密度分布と「急性心筋梗塞」の年齢調整死亡率

　ようするに、汚染の高いところで年齢調整死亡率も同時に高くなるという「正比例の関係」が見られれば、被曝との因果関係が強く疑われる──ということになる。逆の言い方をすれば、もし「正比例の関係」がなければ、原発事故とは別のところに原因が存在することを意味する。
　その解析結果が、【図1】と【図2】である。沢野教授が導き出した結論は、「セシウム137の土壌汚染密度分布と年齢調整死亡率の分布との間には、原発事故後、弱いながら統計的には有意（r = 0.36、注4）と言える正の相関関係が生じている」というものだった。
　すなわち、セシウム汚染が濃いところほど、急性心筋梗塞の年齢調整死亡率が高いという傾向（＝正比例の関係）が見られたのである。つまり、「原発事故による被曝と関係がない」との仮説を否定する結果となった。
　【図1】と【図2】から読み取れる重要なポイントは、原発事故発生前の10年の時点で、「急性心筋梗塞」年齢調整死亡率とセシウム汚染分布は統計学的に「無相関」と言える状態にあったものが、事故後の12年には有意な相関を持つようになっていることだ。