知識の量より、考える力や意欲を重視する。ペーパーテストだけでなく、高校でしてきたことも含めて多面的に評価する。そんな大学入試の改革案を、当の大学はどうみているか。

　朝日新聞と河合塾の大学調査では、考え方じたいには賛成している大学が多い。ただ、実際に形にするのは容易でないと考えているようだ。

　改革は大学入試センター試験のみならず、各大学の独自入試にも求められている。

　教わった通り覚えるだけでなく、自分で考えて動ける人を育てたい。入試もそういう選考基準にしたい――。政府や審議会のその問題意識はわかるが、理念先行で具体的なイメージがわかない。調査から浮かぶのは、大学側のそんな戸惑いだ。

　たとえば、「意欲を入試で測る」ことについては７割の大学が「困難」と考えている。

　確かに、面接をすれば多少の見当はつくにしても、大きな大学では全員の面接は難しい。

　そもそも、入試を改革しただけで能動的な学生が集まりはしない。いかに入試で意欲を測るかより先に、どうすれば高校までの教育で子どもの意欲を育めるかを考える必要がある。

　大学入試の改革は、高校までの教育内容の見直しとセットでなくては進まないはずだ。

　文部科学省は２０２０年実施をめざして学習指導要領を改訂しようとしている。その骨格を早めに示してもらいたい。それが入試のあり方を具体的に煮詰める手がかりにもなる。

　審議会では、問題解決や複眼思考の力をみるため、教科や科目をまたぐ出題も検討されている。これも、小中高でそういう授業が当たり前になるのが前提だろう。歴史などの科目再編があればその影響も受ける。

　改革案の柱は、学力のほか、課外活動など高校時代にしてきたことも含めた多面的評価への転換だ。受験勉強だけでなく、多様な活動に打ち込んでほしいという考え方は理解できる。

　理念を実現するには今の推薦や、個性重視のＡＯ入試の教訓をふまえる必要がある。これらも同様の発想で私大中心に広まったが、学力不問にして入学者を確保する方便にも使われ、学力低下を招いたと批判された。

　特別な受験勉強が不要で、基礎学力の有無をきちんと判定できる。そんな共通試験をうまく設計できるかが鍵になる。

　数十万人の受験生に、多面的評価がどこまでできるか。公平さとのバランスをどう取るか。受験する人が納得できるよう、じっくり議論したい。