佐々木融 ＪＰモルガン・チェース銀行　債券為替調査部長

［東京　１８日］ - 先週末１５日の欧米市場は長期金利低下に拍車がかかり、ドイツ、フランス、スペインの１０年国債利回りは順に０．９５％台、１．３４％台、２．３９％台まで低下し、いずれも史上最低を記録した。

年初からはそれぞれ９７ベーシスポイント（ｂｐ）、１２１ｂｐ、１７１ｂｐも低下している。ちなみに、スペイン国債の格付けはトリプルＢだが、トリプルＡの米国債（ただし、Ｓ＆ＰはダブルＡ）利回りとの差は５ｂｐ程度しかない。

ユーロ圏以外でも、スウェーデン、英国、カナダ、ニュージーランド、米国など多くの国で１０年国債利回りは約１―２年ぶりの水準まで低下している。こちらは年初からの低下幅は約６０ｂｐから１００ｂｐ程度となっている。

日本でもむろん長期金利は低下し、１８日には１０年国債利回りは２０１３年４月以来の０．５％割れとなった。しかし、年初来からの低下幅はわずか２４ｂｐである。日本は長期金利の水準がもともと低いから低下余地が小さい。

つまり、世界的に長期金利が低下すると、名目長期金利の低下余地が限定的となっている日本と他国との名目金利差は縮小する。したがって、名目金利差の観点から非常に単純にみれば、世界の長期金利低下は円高要因となりやすい。

＜名目長期金利低下の深層＞

もう少し掘り下げた分析をしてみよう。そもそも、なぜ名目長期金利は世界で低下傾向にあるのだろうか。   続く...