大阪のテーマパーク、ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）は最近、日本人だけでなく韓国や中国から訪れた外国人観光客でにぎわっている。人気映画シリーズ『ハリー・ポッター』の世界を再現した新エリア「ウィザーディング・ワールド・オブ・ハリー・ポッター」を先月開業したおかげで、周辺のホテルは宿泊客が前年比4倍に増えた。外国人も100万人以上訪れると期待されている。4500億ウォン（約451億円）を投じた同エリアが、向こう10年にわたり大阪など近隣地域に3兆円の経済効果をもたらすとの試算もある。
USJのおかげで大阪は日本を代表する観光都市に急浮上したが、その誘致と運営は困難の連続だった。大阪市は1990年代に工場の海外移転が相次いだことから、遊休地を活用し、これといった見どころのない大阪を観光都市に育成するため、テーマパークの誘致を進めた。他地域との誘致合戦になったことから、市は市有地と民間の土地を安価で長期的に貸し出し、25％を出資するなど大胆な支援策を提示した。
だが、2001年のオープン後は来場者数が思うように伸びず、04年からは経営難で事実上、不渡りの状態に陥った。資金難のため新たなアトラクションへの投資が難しく、ますます来場者が減るという悪循環が続いた。テーマパークへの期待が高かっただけに失望も大きく、非難が噴出し誘致に対する責任論も浮上した。当時、長崎のハウステンボスなどのテーマパークが相次ぎ不渡りを出したことから、少子化で子どもが減っている日本でテーマパークは衰退産業だとの悲観論も広がった。
USJの復活の秘訣（ひけつ）は、経営陣の交代だった。大阪市はUSJに出資したことを理由に、社長などの要職に市の官僚OBを送り込んだ。その後、経営の立て直しに向け米国人の社長を迎え、ゴールドマン・サックスが事実上、経営権を買い取ったことで、ようやくテーマパークらしい経営が始まった。米国人社長は先ごろある雑誌のインタビューで「就任当初は本当に会社が倒産すると思った」と語っている。
最近、日本ではディズニーランドやハウステンボスなども来場者数が急増し、各テーマパークはバブル期を思わせるアトラクション投資競争を繰り広げている。衰退論を乗り越えられたのは、新たなサービスで中年層や外国人を取り込んだためだ。ディズニーランドは1983年には来場者に子どもが占める比率が30％を超えていたが、最近では17％まで落ち込んでいる。一方、40代以上の比率は約10％から約20％に急上昇した。
日本のテーマパークブームとは対照的に、韓国では誘致論ばかりがあふれている。韓国でも、約10年前から自治体や企業が激しいテーマパーク誘致合戦を繰り広げている。ディズニーランドやUSJ、パラマウントといった有名なテーマパークがすぐにでも着工するかのような発表もあった。海外の有名テーマパークはブランド使用料を受け取って運営ノウハウを伝授するが、投資費に相当する部分を現地で調達する。ところが韓国は土地費用が高いため、資金調達の段階で大半が暗礁に乗り上げた。
仮に完工したとしても、テーマパークは「金の卵を産むガチョウ」ではない。日本の例からも分かるように、経営ノウハウと骨身を削る革新努力がなければ無用の長物になってしまうという点で、ほかの産業とさほど変わらない。それにもかかわらず、地方自治体首長の選挙が終わると「バラ色のテーマパーク待望論」が台頭するのが常だ。