公益財団法人日本生産性本部が8月4日に発表した『レジャー白書2014』によると、2013年のパチンコ参加人口は前年から140万人減の970万人だった。3年連続の最低値更新となり、ピーク時の約3分の1となった。

　パチンコユーザーの1年における年間費用は7万3200円で、前年から2万3900円減。1回あたりの平均費用も前年から880円減の2660円となっている。

　パチンコ人口が減ったうえに、1人あたりの費用も減っているという、かなり厳しい状況のパチンコ業界。市場規模も2480億円減の18兆8180億円で、ピーク時の3分の2を下回っている。

　パチンコ業界の現場について、パチンコライターはこう説明する。

「パチンコ人口の減少はここ数年続いているんですが、その一方で1人あたりの費用は横ばいもしくは増加しているといわれていました。つまり、少ないパチンコファンにできるだけ多くの金を使わせて、市場規模をキープするという状態だったんです。

しかし、それではあまりにもユーザーに対する負荷が大きすぎるわけで、いつまでもそんな状態が続くわけない。そういう意味では、今回の統計で1人あたりの費用が減少したというのは、当然の結果でしょう。これまで毎回多額の金を使っていたハードなユーザーもパチンコから離れつつあるのだと思います」

　では、今後パチンコ業界はどのようになっていくのだろうか。

「今の状態から、かつて30兆円産業と言われていたころの規模に戻すのはほぼ無理でしょう。特に若い世代のパチンコ離れが激しく、あとは斜陽化するだけという状況です。業界としては、現状のままでは袋小路だという見方が強く、換金の合法化やカジノの設置などといった、大きな変化が求められていますね」

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