GoProはカメラではない、「体験」だ：コロラドの急流下りをしてわかったこと

「GoPro Mountain Games」で体験した人生初の川下りでは、上流では調子が良かったものの、途中波にさらわれて2度も転覆してしまうなど、このあとが大変だった。

今年6月、ぼくはアメリカの山岳リゾート、コロラド州ヴェイルを訪れ、そこで開催されたアドヴェンチャースポーツの祭典「GoPro Mountain Games」に参加してきた。GoProをヘルメットに装着し、人生で初めてカヤックの川下りを体験した。

ちょうどそのころGoProは、ビジネス面においても注目され始めていた。6月5日にSkypeの元CEOであるトニー・ベイツがプレジデントに就任し、Dolby Laboratories会長のピーター・ゴッチャーが取締役に就いたばかりだった。それだけではない。ぼくが日本に帰国後、26日に同社はNASDAQ市場へ上場し、時価総額は約40億ドルにまで達した。スポーツ誌やテック系のメディアだけでなく、経済誌でも話題に上る企業となった。

カメラがスマートフォンに取って代わられるなか、GoProは「ウェアラブルカメラ」という概念と、新たなマーケットを築いた。しかし、最近ではソニーやパナソニックなどの老舗メーカーもウェアラブルカメラ市場に新製品をこぞって投入している。また家電メーカーだけでなく、シマノのようなスポーツ用品メーカーも参入するなど、ライバルが急増している。GoProだけが今後もウェアラブルカメラ市場を独占できるとは限らない。

そこでGoProは、今後これまで以上にコンテンツビジネスへ重きを置く方向へと舵を切ろうとしている。

カメラメーカーから「メディアカンパニー」へ

GoProのYouTubeチャンネルは、現在、登録ユーザー数200万人以上、総再生回数はなんと5億回を超えている。企業が運営するYouTubeチャンネルの人気ランキングでは、昨年トップに踊り出た。そのランキングは、チャンネル登録数、試聴回数、ライク数、コメント数などをもとにYouTubeが総合的に判断したものだという。ぼくもヴェイルへ旅立つ前に、たくさんの動画を観たが、どれも相当数のライクやコメントがついていた。

いまやGoProはある種のメディアとして機能し始めている。

1日約6,000件もの動画が、「GoPro」をタイトルやタグなどに付けてYouTubeへアップされている。ユーザーが投稿する動画コンテンツは、GoProにとってそのまま彼らのカメラのプロモーションになる。「どうやったらこんな視点の映像が撮れるんだ？」「自分なら〇〇をやっているときにこのカメラで撮ってみたい」と視聴者は思うからだ。ぼくも今回ヴェイルで撮った動画をYouTubeに投稿したのだが（次のページ）、結果的にそれはGoProの宣伝にもなっているというわけだ。

YouTube、Facebook、Instagram、Twitterのフィードやチャンネル、そしてXBox LiveやVirgin Americaとの配信契約などを、まとめて「GoPro Network」として捉え、一種のメディアとして機能させていくGoProの経営戦略が、この報告書に記されている。

それはあたかも「Medium」や「Buzzfeed」などのように、プロフェッショナルのコンテンツ（GoProの場合はスポンサー契約しているアスリートやセレブリティによるもの）と、ユーザーが投稿するコンテンツ、そしてスポンサードコンテンツを融合したメディアの動画版をつくろうとしているようだ。2014年後半からは、YouTubeの広告や他社への配信契約などによる収益の増加を見込んでいることも記されている。

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