自然エネルギー財団の大林ミカ事業局長は「４０年以上前の石油ショック時に、日本の省エネは大きく前進した。しかし、その成功体験が大きすぎたせいか、その後の努力は不十分なのに、省エネ大国であるかのような幻想が浸透した。ここ３０年間の産業の生産量あたりのエネルギー消費効率は横ばいで、大量消費型の生活習慣が定着した」と指摘する。一方で、１０年に比べて、東日本大震災以降は既に約８％も電力消費を削減して現在もその傾向が続いているという。大林さんは「１１年の省エネ投資や家庭の努力が根付いたからで、これを政策レベルに高めることが必要」と訴える。【田中泰義】