「笹井氏、もっと早く交代させていれば」理研への批判も

　理化学研究所発生・再生科学総合研究センター（ＣＤＢ）の笹井芳樹副センター長が自ら命を絶つまで追い詰められた背景には、ＳＴＡＰ細胞問題をめぐる理研の対応のまずさがあると批判する声がでている。要を失ったＣＤＢの先行きは不透明だ。

　ＣＤＢの「解体」を提言した理研の改革委員会で委員長を務めた岸輝雄・新構造材料技術研究組合理事長は「提言で笹井副センター長らの交代を求めたが、理研がすぐに人事を実行すれば不幸は起こらなかったかもしれない」と話す。「時間がたつほど問題が噴出するのは明らかで、理研は改革の取り組みが遅い」と批判した。

　論文不正の調査経験がある遠山正彌（まさや）・大阪府立病院機構理事長は「処分が早ければ、笹井氏は実力があるので、次の職を早く考えられた。処分を長引かせたことで、針のむしろが続いていた可能性がある」と指摘した。