夕刊アメーバニュース

メディアがSTAP細胞について強く批判できなかった理由

2014年08月05日 16時08分
提供:アメーバニュース/政治・社会

 STAP細胞論文にかかわった理化学研究所の笹井芳樹副センター長が5日、自殺をした。8月中に理研が中間報告を出す予定だったという。今回の件を受け、「論文不正の時点でさっさと関係者に処分下してケリつけてから再始動すべきなのを、ダラダラと再実験とかで引っ張るから…」「3月時点で既にSTAPの黒判定は揺らがないものだったのに、さっさと片付けずにうやむやにしようと政治的解決を図って掛け違えたボタンの行き着いた先がこれか」などの意見がネットに書き込まれている。

 つまり、STAP細胞がないのならばないと断言し、さっさと関係者を処分しておけば、こうして亡くなる人が出る事態は回避できたのでは? ということだ。

 組織が関係者を処分・解雇するにあたってはメディアの報道も大いに影響を与えるが、今回の件では、メディアの追及は甘いものがあった。週刊誌の記者はSTAP細胞に関しては強く書けない事情があったと語る。

「編集部の誰もがSTAP細胞はないことは分かっているのですが、小保方晴子氏があそこまで会見で『あります』『200回成功しています』と言っているだけに、『ない』と決めつけることは難しかったのです。

『ない』前提で書けば、有能な弁護士がついているだけに訴訟を起こされかねないし、何よりもSTAP細胞と小保方氏を信じている人からのバッシングも来ますので、実に扱いづらいテーマだったのです」

 笹井氏が亡くなるという最悪の事態となっただけにもしかしたら今後、「ない」と断言するメディアが登場するかもしれないとこの記者は予測した。

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