韓国は朴槿恵（パク・クネ）大統領を筆頭に反日的な言動を重ねている。外遊のたびに、各国で日本について悪く言って回った朴大統領の手腕は「告げ口外交」と揶揄（やゆ）されたほどだ。 　週刊文春によれば、朴槿恵大統領による度重なる反日的言動に対し、日本の国会議員からは韓国に対して経済制裁をすべきとの主張も出始めているという。週刊文春は２０１３年１１月に「日本メガバンクが融資を打ち切ればサムスンは１日で壊滅する」との記事を掲載したほか、週刊ポストも経済制裁を主張した。 　日本が韓国に対して経済制裁を実行した場合、サムスンなどの大企業がすぐに壊滅するような事態になるのだろうか。中国大手検索サイト百度の掲示板でも週刊文春の主張を議論するスレッドが立てられていたので覗いてみた。 　日本も韓国も世界貿易機関（ＷＴＯ）に加盟しており、よほどの理由がない限り経済制裁を行うというのは考えにくい話ではあるが、仮にそうなった場合、「サムスンが倒産する可能性は十分にある」とのコメントが寄せられた。 　理由を見てみると、「サムスンは日本の技術を非常に多く採用している」という指摘があった。確かにサムスンのスマートフォンの大部分の部品は日本製が採用されており、仮に韓国への輸出がストップしたら影響は計り知れないものがあるだろう。 　中国のネット上では“嫌韓”を叫ぶ声が多いためか、「日本と韓国を比べたら韓国のほうが嫌いだ」、「経済制裁とか聞いたら、安倍首相のことが急に好きになってきた」などのコメントも多かった。いずれにせよ制裁など行わずに済むよう、速やかな日韓関係の改善を期待したいところだ。（編集担当：畠山栄）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）