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究極のエネルギーは自然エネルギー

 原発がなければ日本経済は駄目になるという盲信が、今なお経済界や政治家、官僚の間にびこっている。原発の前は石油であり、天然ガス、石炭といった化石燃料であった。

 しかし、今世紀中には原子力と化石燃料は使われなくなると私は確信している。私が講演で「昔の人の生活は、童話に出てくるように、おじいさんは山に柴刈りに行き、おばあさんは川に洗濯に行く、全て再生可能な自然エネルギー利用だったのだ」と言ってもまだなかなか納得されない。

 人間を含む地球上のすべての生物は太陽のエネルギーを受けて生存してきた。そして18世紀以降、過去の太陽エネルギーによって生まれた石炭、石油、天然ガスを利用し始めた。そしてわずか70年ほど前から太陽に頼らない原子力エネルギーを利用し始めた。始めは爆弾として。

 しかし、放射能も二酸化炭素も発生させず、太陽が存在する限り持続可能な自然エネルギーが、従来のエネルギーにとって代わる動きが急速に進んでいる。エネルギーシフトのもう一つの重要な要素は省エネだ。これまでの半分、あるいは十分の一のエネルギーで建物の冷暖房は可能となり、自動車や工場を動かすことができる省エネ技術だ。自然エネルギーの利用と省エネによって快適な生活ができる技術革新が急速に進んでいることをまだ多くの人は実感できていない。

 それに加えて、エネルギーシフトを邪魔する勢力がある。従来のエネルギー源の中心を占めてきた原発、天然ガス、石油、石炭にかかわっている旧来型権力だ。つまり既得権益体制の維持のためだ。

 電力業界が政界に金をばらまき、それに頼る政治家が原発を推進しようとするのはまさに既得権益を守るためだ。総括原価方式の電力業界が政治資金をばらまくのは、電力消費者の電気料金で原発を守ろうとしていることを意味する。電力業界の政治献金は辞めさせるべきだ。

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