坂村健東京大教授が所長を務めるＹＲＰユビキタス・ネットワーキング研究所と日本マイクロソフトは７日、政府や自治体、公共交通機関が保有する膨大なデータ（ビッグデータ）の活用と、照明機器やヘルスケア機器などさまざまな機器をインターネットにつなぎ、それらの機器から発生するデータを蓄積・活用するＩｏＴ（インターネット・オブ・シングス、モノのインターネット）の基盤づくりで提携すると発表した。

　具体的には、２０２０年の東京オリンピックに向けて、海外からの観光客がスマートフォンで飲食店を検索すると、位置情報を基に最寄りの飲食店情報を母国語（４３カ国語対応）で表示するリアルタイムのサービスなどを開発する。このサービスは、スマホなどを持った利用者がいる場所の地図や口コミ情報を提供するＹＲＰのサービス「ココシル」と、マイクロソフトの自動翻訳技術を組み合わせることで実現可能だという。

　坂村所長は、産業機械の制御装置などで多く使われるリアルタイムＯＳ（基本ソフト）「ＴＲＯＮ」の開発を率いた。パソコンで大きな市場シェアを持つＯＳ「ウィンドウズ」を擁するマイクロソフトとＴＲＯＮ陣営との提携は、十分な成果を上げられなかった携帯情報端末向けのウィンドウズＣＥでの提携以来、約１０年ぶり。

　ＹＲＰユビキタス・ネットワーキング研究所は２００２年に設立された。身の回りのあらゆるものに通信機能を備えたマイクロコンピューターやセンサーを埋め込み、それらが情報交換しながら協調して動く「ユビキタス・コンピューティング」の実現を目指し、基盤となる次世代通信システムの開発などを手がけている。【尾村洋介／デジタル報道センター】