ソフトバンク孫社長が製造現場でのロボット大量活用構想　「一気に労働力１億人分も」

　ソフトバンクの孫正義社長は１５日、東京都内で開催した自社イベントで基調講演し、多機能型ロボットの大量導入により、日本の製造業における労働人口を現在の約１千万人から、一気に１億人規模へと引き上げる構想を明らかにした。

　これは法人顧客向けに開いた「ソフトバンクワールド２０１４」での講演。孫社長は「テクノロジーの進化は労働人口問題も解決できる。安くて、高性能で、ありとあらゆる用途に使えるロボットを一気に普及させたい」などと述べた。

　孫社長の説明によると、クラウドに接続し、人工知能（ＡＩ）を搭載した多機能ロボットが人間と同じ量の作業をする場合でも、２４時間稼働なら３人分と数えられる。これを１台１００万円で生産、製造現場に３千万台導入すれば、日本の労働力は９千万人分増える計算になる。しかもコストは人間の賃金をはるかに下回り、１台１・７万円相当という計算もできるという。

　孫社長は「ロボットの活用によって、日本は世界最大の労働人口大国になれる」と指摘した。

　同社は来年２月、一般向けに人型ロボット「ペッパー」の発売を控えているが、孫社長は産業用にも意欲を示しているもようだ。