高齢者急増中なのに…なぜか会員減る老人クラブ

読売新聞

　高齢者人口が増加する中で、全国の老人クラブの会員数減少が続いている。

　ピーク時から３割弱、約２４０万人も減少し、クラブが担ってきた高齢者の「互助」の機能や地域の安全活動などにも影響が出かねない状況だ。

　「団塊の世代」の老人クラブ離れも指摘される中、全国老人クラブ連合会（全老連、東京都）は「１００万人会員増強」を目標に掲げ、今年度から５か年計画で会員獲得に乗り出した。

　全老連によると、老人クラブはおおむね６０歳以上の高齢者でつくる自主組織。ピーク時の１９９８年には全国で１３万４２００団体、８８６万人を数えたが、昨年は１１万４００団体、６４８万人となり、団体数は１８％、会員数は２７％も減った。九州・山口・沖縄の９県でも４１万人減の９７万人にまで落ち込んでいる。

　一方、全国の６５歳以上の高齢者人口は昨年、９８年の１・５倍以上の３１８９万人に増加。高齢者が右肩上がりで増える中、会員の減少が止まらない状況だ。

　「すでに見守り活動や清掃ボランティアに支障が出ており、焦りを感じている」。福岡市老人クラブ連合会の幹部は危機感を口にする。定年延長や生活様式の多様化に加え、マンションが立ち並んで住民の交流が少ない地域もあり、勧誘は容易ではない。

　“若手”不足も深刻だ。

　鹿児島市の老人クラブ「千年千寿会」（約７０人）の中野則昭会長（７７）は「新規加入が進まず、高齢化が止まらない」と嘆く。平均年齢は今や８０歳に迫る勢い。坂の上にある小学校周辺で下校時の見守り活動を行ってきたが、「坂を上るのがつらい」との声を受け、活動場所を変更したという。

　高齢者同士の声掛け、単身世帯の見守りなど相互の生活支援も、老人クラブの重要な取り組みの一つ。孤独死や、身元不明の認知症患者の問題などが相次ぐ中、「互助」機能も注目されており、厚生労働省は「各地に根付いた『地域資源』とも言える老人クラブを活用しない手はない」としている。（山田伸彦）

　◆老人クラブ＝戦後、社会福祉協議会の呼びかけで各地に広がった。歩いて集まれる地域で、３０〜１００人程度の規模を標準としている。老人福祉法で福祉増進のための組織と位置付けられ、国や自治体から支援を受けている。