いまの多くの日本人は(もしかするとほぼ100%の日本人が)、暴力はイケナイと思っています。
いかなる事情があれ、手を出した方が悪い。
なぜならそれは「暴力」だから、と普通に思い込んでいます。
ところがこれ、日本の常識、世界の非常識です。
「暴力」というのは、「挑発」されていないのに、手を出す(アタックする)ことをいいます。
相手に「挑発」されて手を出すのは、正当な「自衛権、交戦権の行使」です。
あたりまえです。
「挑発」した方が悪いからです。
ですから、頭のおかしい人が絡んできて、さんざん因縁つけられて、仕方がないのでポカリとやったら、いまの日本では、それは犯罪であり暴力なのでは?などと思う人がたくさんいますが、実は、世界中どこでも、それは正当な「生存権、自衛権」に基づき「交戦権」の行使したにすぎないと考えます。
他に例をあげるなら、たとえば武器を手にした強盗が侵入してきたので射殺したとします。
これも「暴力」にはあたりません。
正当な「生存権、自衛権」に基づく「交戦権」の行使です。
生徒がナイフを手にして暴れている。これを取り押さえるために教師が生徒を殴った。
これもこれも「暴力」にはあたりません。
教師が生徒を守るために行った正当な「生存権、自衛権」に基づく「交戦権」の行使です。
この場合、生徒を射殺したとしても、それは「暴力」にあたりません。
ナイフを手にして暴れていた生徒が悪いからです。
「挑発」を受けて、自存自衛のために「交戦権」を行使することは、ですから個人においても、国家においても、それは正当な「生存権、自衛権」に基づく行動であり、実は、世界中どこでも、正当な行為とされているものです。
それが世界の常識です。
日本がかつて東亜の諸国を侵略したという人がいますが、それこそ「言いがかり」というべきものです。
なぜなら、「挑発」を受けてアタック(攻撃)するのは、正当な「生存権、自衛権」に基づく「交戦権」の行使だからです。
支那事変・・・最近ではこれを日中戦争などと呼ぶ人もいるようですが、間違いです。当時の支那は、まだ国家として確立されていません・・・は、昭和12(1937)年に始まりますが、7月7日に盧溝橋で丸腰状態で演習しているろことを狙撃され、7月25日には廊坊駅で通信施設修理作業中のところをいきなり機関銃やら迫撃砲で攻撃され、7月26日には広安門で許可を得て通行中のところを襲撃され、さらに7月29日には、通州で人類史上他にありえないような残虐な方法で民間人223名を殺され、その都度、戦乱を防ぐために調停や和議を繰り返したのに、その和議の調印の当日に、車に乗って通行中の海軍陸戦隊の大山中尉が機関銃の乱射で殺され、ご丁寧に車内で大怪我をして瀕死の中尉を車外まで引出して、頭蓋骨を割るという、これまた極めて残酷な方法で殺害され、さらには8月23日には、上海にいるわずか2千名の海軍陸戦隊を中心とする4千名を、なんと3万の大軍で包囲殲滅しようとまでされ、やむなく7万名の上海派遣軍を出兵させています。
ところがこの時点までに、挑発を繰り返していた支那は、なんと2万ものトーチカをつくり、25万もの大軍で、日本を待ち構えていました。
最終的に、日本は支那兵を駆逐して上海を占領していますが、約3ヶ月のこの戦いで、日本は戦死者1万0076名、戦傷者3万1,866名、合わせて4万1,9424名の死傷者を出しています。
流れからすれば、これなども、誰がどうみても日本は「挑発」されて、やむなく兵を出しています。
つまり、これまた「挑発」を受けてアタック(攻撃)したものであり、正当な「生存権、自衛権」に基づく「交戦権」の行使です。
ところがこういう話をすると、そもそも日本が支那に兵を置いていたのが悪いんだ、などと言い出す人がいます。
これまたとんでもないいいがかりで、この当時、支那に兵をおいていたのは、日本ばかりではありません。
11カ国が自衛のために兵を出していたのです。
これは、ほとんど無政府状態にあった支那に、日本はいまでいうなら、国連PKO部隊のような形での11カ国が、北京議定書に基づいて、支那に派兵していたものです。
北京議定書が交されたのは、明治33(1900)年6月にあった義和団事件をきっかとしたもので、
この事件では、その教義を学べば斬っても突いても銃で撃たれても死なない身体になるという、いまでいうカルトのような義和団20万の大軍が、北京にあるたった11カ国の外国人公使館925名を襲撃したという事件です。
925名のうち、戦える兵力は、義勇兵まで合わせてたった481名だったのですが、日本人、柴五郎陸軍中佐らの活躍によって、55日の激戦を絶えぬき、ようやく援軍を得て、公使他多くの命が助かったというものです。
これなども、外国公使館を、一方的に襲撃されたわけで、事件後、ドイツなどは数万の兵を支那に派兵して、一方的かつ徹底した義和団の残党狩りと報復を支那全土で行ない、ロシアは満州に進駐して勝手に満州を事実上領有化していますが、そうしたことも国際的には、まったく「侵略」とも「暴力」とも呼びません。
なぜならそれらは、「挑発」を受けて対応したものだからです。
この場合の対応も、正当な「生存権、自衛権」に基づく「交戦権」の行使です。
つまり、「挑発」を受けて「攻撃」(アタック)するのは、侵略でもなければ、もちろん暴力でもなく、それがたとえ外国の領土内のことであったとしても、正当な自衛権の行使にあたるというのが、世界における普通の考え方だ、ということです。
繰り返しになりますが、さんざん「挑発」されて、やむなく反撃することは「侵略」とはいいません。
ですから「侵略」は、「Un Attacked」です。頭に「Un」が付いています。
日本は、支那事変において支那国民党や支那共産党からさんざん挑発行為を受けて、やむなく立ち上がりました。
ですからこれは、挑発されてアタック(攻撃)したのですから、正当な行為であって「侵略」ではありません。
同様に、日本は米国等からさんざん挑発を受けてやむなく、大東亜戦争を開始しました。
永野修身(ながのおさみ)海軍軍令部総長は、開戦前に次のように述べています。
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政府側陳述によれば、アメリカの主張に屈服すれば亡国必至であるとのことであったが、戦うもまた亡国であるかも知れない。
すなわち戦わざれば亡国必至、
戦うもまた亡国を免れぬとすれば、
戦わずして亡国にゆだねるは身も心も民族永遠の亡国であるが、
戦って護国の精神に徹するならば、
たとい戦い勝たずとも祖国護持の精神がのこり、
われらの子孫はかならず再起三起するであろう。
統帥部としてはもとより先刻申したとおり、あくまで外交交渉によって目的貫遂を望むものであるが、もし不幸にして開戦と決し大命が発せられるようなことになるならば、勇躍戦いに赴き最後の一兵まで戦う覚悟である。
=========
日本は「挑発」をうけて、やむなくアタック(攻撃)したのですから、これは国家としての自存自衛のための交戦権の正当な行為であって、「侵略」ではありません。
日清戦争においても、日本は清国から朝鮮半島をめぐって、さんざん挑発行為を受け、やむなく開戦に踏み切りました。ですからこれも国家として「交戦権の正当な行使」です。
日露戦争も、日本はロシアからさんざん挑発されて、やむなく開戦に踏み切りました。
これまた「交戦権の正当な行使」です。
日清、日露の戦争を、日本の清国やロシアに対する侵略行為だなどと主張する馬鹿者は、世界中どこにもいません。
ならば支那事変、大東亜戦争も、まったく同じです。
日本は「交戦権を正当に行使」したのです。
ところが戦後の日本は、あらゆる機会をつかまえて、「手を出すこと自体が暴力であり、いけないこと」と教え、それを世界でまったく通用しないのに、日本の常識にしてしまいました。
大きな間違いです。
なぜそういう思想が蔓延したかといえば、「3R,5D,3S」です。
これはGHQが日本を統治する際にあらかじめ定めた日本への統治方針で、「3R」=復讐(Revenge)の念をもって日本を改造(Reform)し、日本を米国の属国として復活(Revive)させ、「5D」=武装解除(Disarmament)させて以後武装させず(Demilitalization)、財閥を解体させ(Decentralization)、民主化を促進し(Democracy)、非工業化(Deindustrialization)を促進し、民衆の抵抗を削ぐため、「3S」=スポーツ(Sports)を奨励し、セックスを解放してみだらな風潮を促進し、映画(Screen)を振興するというものです
※「3R」=Revenge, Reform, Revive
「5D」=Disarmament, Demilitalization,
Decentralization, Democracy,
Deindustrialization.
「3S」=Sports, Sex, Screen
戦後、多くの日本人のに共通する思いは、先の大戦で身内を含めてたくさんの親しい人たちの命を失い、もう二度と戦争なんてしたくない、というものでした。
ですから、こうした理不尽な政策に対しても、それはそれとして、お偉方に対応してもらい、国民自身は、とにもかくにも、二度と戦乱の起きない国づくりと国土の復興を優先しようと、誰もが思いました。
けれど、もともとが「3R,5D,3S」という、報復的意図によってはじまった体制です。
その進む先は、進めば進むほど、国家の中に歪みが生じます。
その最たるものが、冒頭の「いかなる事情があれ、手を出した方が悪い」という誤った思考です。
今日は、しつこいくらいに繰り返しますが、
「挑発を受けて手を出すのは、暴力にはあたらない」
この、あまりにも明確かつ単純な国際社会の標準的な思考を、私たちも常識として取り戻すべきときにきているということを、申し上げたいと思います。