• 東京都のマンホール
  [ 2012-10-31 23:35 ]
• タイムスリッパー珠姫1巻発売～郷土史のマンガは珠姫が模範になる
  [ 2012-10-30 20:10 ]
• 日本車は中国ではもう売れないのでは～方向転換迫られる日系企業
  [ 2012-10-29 21:17 ]
• 中国レアアース最大手の企業生産中止～日本からの引き合い減で倒産も
  [ 2012-10-28 18:09 ]
• 中国政府側　反日暴動による損害補償動かず～個人事業主も撤退の動き
  [ 2012-10-27 20:25 ]
• 謎の韓国・中国朝鮮族の民間療法～胃もたれ・胸焼けを治す針療法とは?
  [ 2012-10-26 22:13 ]
• 東京メトロのマンホール
  [ 2012-10-25 23:15 ]
• 「脱中国」に導いた反日暴動～ＡＳＥＡＮシフトの時代鮮明に
  [ 2012-10-24 22:26 ]
• 中国旅行は当分は難しい～トラブルが多すぎる
  [ 2012-10-23 21:43 ]
• だから「週刊朝日」はダメなんだ～橋下氏の取材で編集過程明らかにせず
  [ 2012-10-22 19:47 ]

東京都のマンホール

数多くあるマンホールの中の一つ
車道の真ん中にあったものですが
結構大きめの穴がたくさん！
何のマンホールでしょうかね？





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　 前に、嫁さんと2人で石川・富山・福井の北陸3県を旅して出会ったマンガが北国新聞(正確には北国こども新聞)に連載中であった「タイムスリッパー珠姫」(作・永井豪氏)であった。珠姫は実在する人物であり、二代将軍徳川秀忠の娘であり、加賀百万石の大名前田利常の妻であり、中がよい2人はおしどり夫婦である。後に、珠姫は加賀百万石の国母とも称えられ、現在の金沢の礎を築いた賢母としても知られている。
　 北国新聞は別の漫画家が描いた珠姫シリーズ「おてんば珠姫さま!」(作・大西巷一氏)があり、北国新聞の珠姫に対する愛情が伺える。
　 北陸旅行を終え、最後の小松空港で待ち合わせしているときに、北国新聞を読んでいると中に北国こども新聞が挟まっており、その中に「タイムスリッパー珠姫」が掲載されていた。面白いなと思いつつもまさか、珠姫を読むために、北国新聞を郵送購読することも出来ず、そのままにしていたのだが、今回、日本文芸社から、「タイムスリッパー珠姫1巻」が本屋に並んでいて本当に眼が点になった。このマンガが石川県以外で需要があるのかと思いつつ、まさか出会えるとは思ってもいなかった。普通に考えて地方紙の子ども新聞の単行本化はありえないと思っていたことから喜びもひとしおであった。
　 話は珠姫がタイムスリップして現代の金沢市の百万石小学校に入学するところから始まり、新聞部に入る。取材し、体験していく内に金沢市には、七つの宝があると発見する。私は石川県とはあまり関係がないものの、こうして読んでいく内にこのような斬新なシステムも石川県発祥だったのかと驚かされる。例えば、回転すしの回るコンペアシステムはほぼ石川県が独占しているのである。金沢市には私たち夫婦も行った近江町市場があり、美味しい魚と加賀野菜を堪能したこともあったが、そうした名物や珠姫ゆかりのザロク寺のことも紹介している。金箔も実際の処、99%が石川県が独占している。
　 加賀国は別名、工芸・美術の国とも言われる。それは、加賀友禅にしても九谷焼にしても外から学んで積極的に受け入れ、地域にしかない独特の文化を構成してきた歴史もある。その中で加賀手まりをもたらした珠姫の功績も大きいと言われる。江戸からもたらした手まりの文化は、珠姫は始終身につけ、百万石全域に広まったとされる。地震や災害にも耐え抜く民の心も又加賀の宝とも言える。こうして見ると、石川県には比較的地味ながらも、多くの宝に恵まれた県であると誇りに思っても良いのかも知れない。
　 感動した下りは、石川県には武器を扱う職人が多かった。しかし、利常時代に、徳川家から珠姫を迎えることになり、武器職人を平和で文化的な工芸品を扱うことを誘導したという。この話が史実かどうか分からないが、徳川家も幕府時代が終わった後、リストラにあった旗本たちは静岡に移住し、静岡茶の生産に勤しんだ逸話とも共通している。
　 なお、余談だが、永井豪氏はマンガ「前田利家」も発刊している。「タイムスリッパー珠姫」は子ども向けのマンガであるが、子どもが地方史や郷土史に関心をもつきっかけにもなって欲しい。郷土史への関心は決して押しつけでは上手く行かない。私は地方に行くと、地方独特の本やマンガを購入することが多いが、無理矢理に子どもに郷土史を押しつけたマンガも見てきたが、北国新聞の「珠姫シリーズ」はそういうことがなく、何よりも大人の私が見ても面白いのだ。そのため、是非、郷土マンガを作成する際は、珠姫を模範にして欲しいと強く感じた。昨年の8月頃に北陸旅行をした際、「タイムスリッパー珠姫」を見てこの続きがみたいと思っていたが、ようやく念願が叶った形である。
　 子ども向けながらも実は、「おっさんホイホイ」のマンガである「タイムスリッパー珠姫」の次巻も出版されるという。北国新聞の企画にさらに期待したい。







珠姫






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　 普通に考えてみて、日系企業が中国で活躍する範囲は相当狭まったのではないか。特に、中国に依存率の高い自動車会社は戦略を迫られている。トヨタ、日産、ホンダ、スズキ、三菱自動車、マツダの6社の９月の生産は28.4%減の22万1000台となり、販売は42.2%減となった。これを受けてトヨタ、日産、ホンダの３社は計画から比べ2割減になる見通しだ。３社の当初計画は275万台だったが、下方修正は余儀なくされる。部品メーカーの小糸製作所は、中国増強を凍結し、これから上記にあげた各社とも比較的堅調な北米と東南アジアの販路拡大を目指すという。
　 売れないと言うことは予想はしていたが逆に半分程度に販売減となっていること自体驚きだ。個人的な感覚で見れば、もっと売れないのではと考えていた。今の中国では正常ではなく、とにかく日本叩きに忙しい。ネットでも不買運動は相変わらず続いているし、いつこれが収まるかと言えばその見通しはない。かつて中国ではブランドであった日本車も、「尖閣は中国領土」というステッカーを貼らなければ叩き壊される危険性もあり、安心して乗ることも出来ない。何しろ、あの西安で起きた日本車に乗っていた人がデモ隊に半身不随になったニュースは日本人だけではなく、中国人にも大きな衝撃を与えた。中国の日本大使館や領事館の注意喚起も続いており、日本人と分かるとタクシーから降ろされることもあり、日本人駐在員のストレスは極致に達している。
　 日本人の中国離れも著しい。日本旅行業協会が２４日発表した大手７社の１０～１２月の海外パックツアー予約状況によると、中国向けの予約客は、３カ月とも前年同月比で７割以上、減少した。残りの3割は中々の勇者だが私には、その勇気はない。
　 日系自動車会社がどのような戦略を立てているのか分からないが、各社とも脱中国に動いていることは確実で、中国の依存度を少なくする他がない。今のところレイオフはないが、いつまでもHE WALL STREET JOURNALの10月 24日付けの記事にあるように、「生産は半分に減った。これまでは2グループが同時に勤務していたが、今は交代制で、1日働き、1日休むという形だ。休みの日の賃金も払われている」との従業員の言葉を紹介しているが休みの日までの賃金をいつまでも保証するはずもない。
　 中国側が問題なのは、日本経団連等の経済人の力がいまだに強い政治力を持っていると誤解していることだ。それゆえに、経済人が日本政府に働きかけるだろうとの予測がある。中国人や中国政府の大多数は、経済制裁を行えば中国よりも日本の方が打撃を被るとの見方が大勢だ。この根拠は特にないが少なくともそう考える中国人は多い。
　 恐らく日本車販売不振は今後とも続き、そうなれば当然のことながら、レイオフもある。もちろん中国の輸出も落ち込む。実は、中国経済は反日暴動以前から、収縮傾向であったのだが、中国の日系企業が減産に走っている中さらに縮むことは確実で、中国人の雇用に響くことになる。何しろ、最も中国に進出している国は日本であり、1,000万人の雇用、華族を含めれば3,000万人を養っている。
　 例えば、瀋陽市は撫順市と合併し、大瀋陽経済連携構想を打ち立て、直轄市にしようという動きをしているが、その中でも日系企業が果たす役割は小さくない。できるだけ瀋陽市に限らず、地方政府としては日系企業を呼び込みたい。しかし、今回、大企業のみならず中小企業にとっても、中国リスクを目の当たりにして、中国進出を自重することになり、地方政府の戦略を練り直す必要もでた。
　 そうした中で中国向けの自動車を中国で製造する必要があるのかと検討する必要がある。例えば日産は中国での部品調達率は70%で、製造するのも組み立てるのも中国人であれば、販売やメンテナンスも中国人だ。
　 もしこのまま販売40%減が続いた場合、本格的な脱中国が進む。ＡＳＥＡＮと中国がFTAを進むことになることから、ベトナム・タイ・ミャンマーで製造・組立し、中国に輸出する構想も当然ある。
　 拓殖大学政経学部の朱炎（ジュウ・イエン）教授は21日、東京大学で開催された「日中経済フォーラム」に招かれ、日本と中国の経済対決に関する講演を行った。今日付のレコードチャイナで概要が書かれているが、朱教授は実にポイントをついた発言をしているので紹介したい。
　「高度にグローバル化が進んだ今、日中両国は相互に深く依存しており、経済制裁がどちらか一方の国だけに損失をもたらすことなど不可能。ゆえに極力避けるべきだ。しかし、尖閣問題が短期間で解決しないのであれば、中国は経済措置の長期化を余儀なくされる。そうなれば中国の日系企業は経営困難に陥り、連鎖的に中国国内の関連企業にも影響が出る。日本から輸入される原材料や部品、設備の減少は中国企業の運営にも影響を及ぼし、中国の輸出は減少。対中投資が減り、注文が減ることで生産規模も縮小する。さらには「中国は国際ルールを守らない」「リスクの高い国」というマイナスイメージが世界に広まる。このことから、日本に対する経済措置はただやみくもに行うのではなく、その対象となる項目を定めて行わなければならない。」
　 「日中間の経済対決はいつまで続けられるのだろうか？それは長期戦でもあり持久戦だ。あるいは日本の政権が交代するまでか？日本が中国の期待する反応をいつ見せるかにかかってくるだろう。いずれにせよ、現実的観点からみれば、それは短ければ短いほど良いのだ」
　 長い引用になってしまったが、中国が日本に対する経済攻撃を進めれば進めるほど中国と日本は双方とも傷つく。繰り返しになるが、日中がともに戦えばともに傷つく。私は今回の件は長期化すると考えている。だからこそ昨日、私は、「今回のコトは日中双方とも敗北を喫した。そしてこれが最後だと思っていてはならない。双方の敗北は今始まったばかりなのだ」と書いたのだ。













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　中国におけるレアアース関連会社は300社にのぼる。レアアースが生産したピーク時は06年にピーク時には16万トンあったが、今年は半減する模様。業界新聞や日経新聞等の記事を総合すると、精製・加工会社の約25%が稼働を停止し、操業中の会社でも稼働率は良いところでも４割であり、その原因は日本からの引き合いが大幅に減ったことと欧州危機によるもので、中には経営破綻したところもあった。
　 中国もレアアースを戦略的な物質として扱い、2003年には7万トンを越えるほどを輸出量があった。10年秋の日中対立でレアアース輸出を事実上制限し、一時期は１年間で10倍に高騰した。これを受け、日本は官民あげて使用量削減に取り組んだ。レアアースを使用せずにできるシステムや世界最大の生産地である中国以外でもレアアースを供給出来る体制が整ったことで値段は一気に下落。レアアースの中でも酸化セリウムは１ヶ月で20%下落した。昨年夏のピーク時よりも1/10で、下げ止まる兆しが見えてこない。業界関係者では業界用語で言う「密輸玉」もあり、豊富に在庫があり、上がる兆しは全く無い。しかもこの「密輸玉」は２割のシェアを占めるとも言う。今年の中国の輸出量1万トンを越えるか越えないかのレベルであり、最盛期の1/7まで落ち込んだ。
　 そして今回入ってきたニュースが、中国最大手企業のレアアース生産会社が１ヶ月間生産停止に踏み切ったことだ。日本を困らせようとしたことが逆に中国のレアアース会社が損失を被った形だ。当時、日本企業の9割が中国のレアアースに依存しており、このカードを切れば、中国世論の中でも十分勝てるという論調だった。実は、レアアース輸出停止は中国世論も望んでいたことも背景にあった。その結果、日本はレアアースについて脱中国を推進し、それが成功した形である。中国のレアアースの政治利用が大きな誤算を招いた形である。
　 中国側が考えたシナリオは、中国がレアアースを禁輸することによって日本が土下座外交になり、より高い価格で購入しさらに日本は中国の依存度を高めるのではないかという見通しがあった。しかし、すでに既報の通り次々とレアアースの調達先が拡大化し、中国のレアアースはもはや戦略的物質として完全に無力化した。結果、中国のレアアース企業の倒産を招いてしまったというものだ。それでも中国の最大のお得意先が日本であり、2011年の時点でも56%のシェアだった。その最大のお得意先を怒らせてしまったこともあり、2012年のシェアは相当墜ちることになるだろう。
　 結論としては商売というものはお互いがwinwinの関係を構築しなければならないのだ。商売道具を戦略的物質として考えたところに中国の誤りがあった。武田信玄が「5分の勝ちが最上であり、7分の勝利が中であり、10の勝利が下」という明言を残したが、実は同じコトは商売でもそうである。勝ちすぎるカードを持ってそれを切った場合、相手も決して馬鹿ではないのだから無力化させるカードを作ってくる。
　 私個人として中国人はもっと巧みな商売上手というイメージは持っていたが、実は最近違うのではとも考えるようになった。今の中国は日本を排斥すれば日本が困って土下座すると本気で考えている。しかし、実態はそうではなく、脱中国を本気で進めており、水面下で行っている。日本人は何よりも信用を重んじるし、winwinの関係であればお互い様でがっちりと握手するのだが、一度信用を失うと怒ることはあまりしない。ただその会社と取引を徐々に減らし、最後には全く切っていくということはよくある話だ。こうした日本人の精神構造はもっと中国は研究していると思っていたが、そうでもなかったところが意外でもあった。
　 この問題が根深いのは日本はオープンに公表しないものの、様々な局面で「脱中国」を戦略的に進める企業が増えてくると言うことだ。レアアースは単なる一現象に過ぎない。商売は完全な勝利はありえない。今回のコトは日中双方とも敗北を喫した。そしてこれが最後だと思っていてはならない。双方の敗北は今始まったばかりなのだ。












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　 日系企業も今回の反日暴動で数十億円から百億円以上の損害を被ったとされている。ただ損害保険の特約(SRCC)を結んでおり、今回は壊されたものには保険ですべては賄えないものの、一部は対応出来る。しかし、問題は破壊された間、復旧に時間がかかり、その間は休業しなければならない。それは完全に保険の適用外だ。
　 2005年にも多くの居酒屋や日本料理屋も破壊されたが、その際中国政府から受領したお金はテレビにも報じられたが、見舞金程度で金額も少量だったという。今回は規模が違い相当破壊されたが、ここで以前よりも多くのお金が受け取れるかと言えばそうでもないようだ。
　 TBSの報道では、実際に破壊された日本人店主が登場した。破壊されたことをこう語る。「トイレに入って鍵をして、ずっとトイレで静かにしてようって。子どももいたので・・・」（「むさし野」店主 須藤幸子さん）
　 トイレで息を潜めていたのは３時間。あの時の恐怖はいまも体に刻み込まれています。
「“あ、あたし呼吸ができない”と。外に出れば中国の方がいっぱいいるので、全部がそうではないにしても、みんな同じに見える」被害総額は日本円でおよそ４００万円。しかし、今のところ中国側が補償に乗り出すような気配はなく、日本領事館も具体的に何か支援をしてくれるわけではないといいます。須藤さんは結局、元の場所で店を再開することをあきらめました。
　 日中も投資協定を結んでいるが、実際に補償されるかといえば難しい。ハッキリ言えば日系企業や日本人個人事業主は泣き寝入りだ。外務省は中国国内の法律に基づいて損害賠償請求をして欲しいと言うが、実際にそれを行うかについてはほとんどそうしたケースもない。
　 そうなると2005年の先例に基づいていくばくかの見舞金は支払われるようになろうが、前回のケースと同様な少額の見舞金にとどまることになる可能性も強い。
　 そして次は自民党政権になる可能性も強く、安倍晋三総裁が政権を奪還して果たして日中関係が上手く行くか懐疑的だ。仮に民主党政権が続いたとしても日中関係が向上するかと言えばこれも難しい。そうなれば再度、反日暴動が続き、日系企業が打撃を被る可能性も現実的に言えば高い。
　中国も一時期補償については言及したが実行されることが無い。反日暴動が今後とも続くと考えられ、保険も上がる中で中国へのリスクは以前と比べてより高くなった。
　 ただし中国側としての言い分は想像するに、官製デモを行うことは指示したが、暴動までは指示していない。もし、損害賠償を求めるならば犯人を捜してその人物に要求すべきではないかというものではないだろうか。
　 ただ、私にしてもショックがぬぐいきれないのは、私が接する中国人は中国の大学と日本の大学を卒業した人々だ。仕事もテキパキするのだが、そうした人々と反日暴動を行った人々が同じ中国人とは思いたくない。その差があまりにも歴然としているのだ。
　 本音を言えば補償するそぶりはそれなりに見せてはいたものの、実際は補償しないだろうなと漠然と考えていたが補償されないと分かれば、中国に進出している個人事業主の日本人からすればやるせない気持ちだろう。





小江戸川越の旅ー最終回

時の鐘の近くにあるお店で豆腐料理をいただきました。
いろんな味の豆腐があってとても美味しかったです！



お煎餅もいただきました。
マヨネーズと七味をかけて食べても美味しい！

2006年7月　埼玉県川越市にて





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　 うちの会社の上司はどこであろうとも打ち合わせをする。そのため、常に、常備しているのは関係書類とデジタルカメラだ。24時間戦えますかというCMがあったが、それはいくぶんなりとも大げさだが、上司が思い出したように、あれどうなった、あの書類を出せと言うことを唐突に言う。だから食事をしても緊張しつつ、いつ何か振ってくるのではないかと戦々恐々としているのだ。
　 ましてや社長の会食と同席となると私のような末席に座る人間は、何を命じられるか分からない。私は事実上の平社員で、多分このままずっと平社員だろうが、何故か妙なところで重宝されている。重宝されたかと言って出世出来るはずもないのは残念なことであるがこれも天命である。かといって、私の勤務する会社がブラック会社かと言えばそうではなく、むしろホワイト会社とも言える。その原点は社長の人間性であり、強いリーダーシップにあるだろう。
　 そうしたとこで言えば、ある日の食事会で私は平社員なので、いつものように末席に座っていたのだが、食事しているとき、遠くから呼ばれて、いつものように、さては、あの書類だなということで準備していたものを提示し、写真もデジタルカメラで見せて打ち合わせに入り、ここをこう直してここはこうと指示が入った。
　 そうなると食事モードから仕事モードに変わる。社長がトイレなどで中座しているときに飯とデザートを一気に片付けなければ行けない。私は仕事柄、飯は10分で片付けることが得意である。
　 ただこの時、一気に飯を食べたため、食事会が終わったときに気持ちが悪くなって立ち上がることが出来なかった。少しトイレで小休憩したが中々収まらない。しかも翌日は、この書類を持って整理してある人と打ち合わせに走らなければならない。電車に乗っている間も気持ちが悪くて座り込みたかったほどである。今まででも辛い胃もたれ・胸焼け・消化不良を起こしてきたが、急ぎすぎて食べたため、本当に辛かった。やっとの思いで自宅に帰って水を飲んだが一向に直らなかった。
　 そこで登場したのが、我らの中国朝鮮族嫁である。まず嫁さんは耳と手を触った。後に語ったところでは、この時は冷たかったという。それから背中をトントン叩いた後にさすった。それから両手で腕と手をさすった後、取り出したのが糸と針である。糸を通した針をライターで消毒し、糸を親指に強く絡めた。
　 私は何をするんだと考えていたが、針で親指の付け根近くに刺した。痛いと思って事前の説明もなかったことから叫び声を上げた。そして続いて、左の親指にも同じコトをした。これまた痛さで断末魔の声をあげた。嫁はしれっとしてこうすれば直ると言ったのである。
　 見ると黒っぽい血がでた。痛いぞと繰り返し叫んだ。嫁の解説では、胃もたれすると黒っぽい血がでるという。
　 ウソかマコトか分からないが、この針療法は確かに効く。かなり広く韓国人や中国朝鮮族からは古くからの治療法であるとされる。ある韓国人は、胃もたれしたら、確かにその治療法が一番効くという。韓国の会社でもこの治療を行うという。胃もたれした中国朝鮮族の子供は痛い治療法なので躊躇しても最後には観念して、この治療法を受けるため、両指を親に差し出す。それほど効き目が大きい。私もこの治療をしなければ翌日、出社するのは難しかったと思う。
　 もちろん、これは民間療法なので医学的な根拠があるはずもない。ただし、胃もたれすると韓国人や中国朝鮮族は結構これで治療するという。
　 長く続く民間治療は民俗学の一分野でもあるのだが、実際にやってもらうと驚く。これは推測で医学的根拠は何一つ無いが、胃もたれすると血の巡りが悪くなり、血を出すことによって血の巡りが良くなるのではないか。
　 そして私は言った。なんなんだこの治療法は。さらになんでこんな治療法を知っているんだと嫁に言った。すると、朝鮮人や韓国人はみんな昔からやっていると答えた。国際結婚は最大のカルチャーショック工場と言われるが、この治療法は私も驚いた。つくづく知らないことは世の中多いものである。











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東京メトロのマンホール

水道局のデザインと同じですが、
真ん中に水道局のシンボルマークじゃなく
「東京メトロ」と言う文字が入ってるデザインは初めて見ました。

2012年6月　東京都押上駅付近にて





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　 対中輸出が約14%減少した。9月は自動車が前年同比44.5%減、エンジンは48.7%減で自動車関係業界は、日本は打撃を大幅に被った形だ。中国向けの赤字は約1兆5,000億円。昨日は書ききれないこともあったのだが、現地の日本料理屋やスーパーを経営する日本人も立ち位置は厳しい。聞くところによると、日本人がやはりお客さんであることから、日本人は今や会社とマンションの往復で夜に飲みに行けない状態だ。だから売上は半分か３分の１に減少している。かつては日本ブランドを活用していたが、その日本ブランドも厳しい視線が注がれている。そのため、自動車関連株は総じて10%ほど値を下げた。
　 そういうことで今や中国全土で日本関連が叩かれている。事情は前にも書いたが中国人の日本語使いも同じだ。日本語を勉強しても就職先も限られている。かつて引く手あまたであった日本語使いも苦境に陥っている。今の中国は明らかに異常だ。
　 対中依存度が最も大きいのは日産の25%だが今回の一件で2012年度は1兆円のGDPの押し下げるとも言われている。しかもこうした対日制裁は今後とも続く可能性が高く、次期指導者である習近平副主席の対日制裁の動向も不透明になっている。それでは今後、中国がこうした事実上の対日制裁を続ければ日本は白旗を揚げなくては行けないのだろうかと言えばそうとも言えない事情がある。
　 しかし、中国では日本は今にも白旗を揚げるかのような報道が毎日のように続き、あと一歩で日本は降伏するという論調が流されている。この論調に苦虫を噛んでいるのが中国の地方政府だ。というのも、地方政府は何としても多くの国からの投資を呼び込もうと必死だ。実を言えば、中国にとって日系企業は税金をきちんと納めてくれる良いお客様。実を言えば真面目に法人税を払うのは日系企業をはじめとする外資企業なのだ。何としても撤退は防ぎたいという思いは多くの地方政府に共通している。とにかく撤退だけは何とか少なくしたい。だからことある事に地方政府は、万事我々にお任せあれという心強い言葉を日系企業にかけているが現実はかなり厳しいのが実情。
　 中国経済はあまり芳しいとは言えない。中国国家統計局が１８日発表した２０１２年第３四半期（７～９月）の国内総生産（ＧＤＰ）成長率（速報値）は物価変動の影響を除いた実質で前年同期比７・４％増と、３年ぶりの低水準になっている記事は前にも紹介した。
　 １０月ロイター企業調査では、生産拠点としては４割弱が、消費地としても２割以上が「従来より認識を慎重化」と回答。現地の反日の動きが長期化することや、中国経済の衰退が予想より早まることを想定している。
　 そしてこれもよく知られていることだが日本の大企業が中国に進出する際は、合弁形式を採用することが多い。
　 今日の日経新聞だが、東風汽車(日産とホンダと合弁)と広州汽車(トヨタとホンダと合弁)の株価は16%下げている。そして、日本ブランドの車は350万台を昨年販売したが、実態は9割が部品も組立も中国で行っていて実態は日本車ではなく、中国車なのだ。他にも中国企業も日本製品や部品なしではやっていけない。iPadなども日本部品を使って中国で販売している。そのため日系企業も打撃を被ると共に、合弁相手企業の打撃も深刻だ。各社とも中国でのリストラは発表していないが、従業員の間ではレイオフされるのではという噂も広まっている。今後とも売れなければリストラに踏み切るのは必死だ。
　 投資信託市場も日本の個人投資家は中国離れを起こしている。実は今年の４月から、投資信託の解約が続いてきたのだが９月は8月の3倍の214億円の解約に伴う資金流出となっている。これは上海株の下落が続いていることも関係するのだが、日本の進出も遠ざかっていることにも関連し、何よりも日本の投資家個人が中国は何があるのか分からないと言うことで解約して他の投資に移ったと言うことが考えられるのではないか。
　 そこで今日の日経新聞一面トップを飾った記事が今回の件を象徴するものだった。これまで中国の依存度が飛び抜けて高かった日産だが、タイ生産を倍増することを決定し、出遅れていた東南アジア戦略を増強する。トヨタもホンダも足並みを揃え、今後どれほど売れるか全く予想がつかない中国市場を最重点にするよりも軸足を東南アジアに移す。そして中国の依存度を今後下げる方針だ。タイなどのＡＳＥＡＮはFTAを締結している国々も多く、関税が低い利点も活用する。
　 考えてみれば不思議なことがある。上海株は５年前と比較して約1/3に値下がりしているのだが、経済成長は7.4%になっている。誰かが中国株を売りに出でいるのだが、実は水面下では外資系の投資家は逃げているのではないか。日中が戦えばともに傷つき、勝者なき経済戦争というのは長年の持論だが、今回のコトは日本の「脱中国」のトリガーを引いた可能性が強い。いみじくも今回の件は、日系企業のＡＳＥＡＮシフトを促す結果になるのだろう。




小江戸川越の旅ー3

蔵の街


時の鐘

2006年7月　埼玉県川越市にて





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　　2012年10月18日、日中関係悪化の影響で、中国を観光で訪れる日本人が激減している。鳳凰財経が伝えた。日本の旅行社大手である、JTBや近畿日本ツーリスト、日本旅行、JALパック4社の9月時点の予約状況によると、今年10～12月の期間、中国に観光を予定している日本の観光客数は2650人で、前年同期比53％の減少だった。
　 これは、中国で続発した反日運動により現地の治安を懸念する人が多いことが影響している。また、日本の旅行社によると、中国観光を控える理由として、「中国でお金を使いたくない」と反感を露わにする人も少なくないという。4社のうち最も減退したのは近畿日本ツーリストで64％減った。このほか、日本旅行とJTB、JALパックはそれぞれ56％、51％、48％の減少だった。
　 この報道を見てそれはそうだろうなと改めて感じた。私は年２回ほど中国に行くが、今行くことは全くオススメするどころか知り合いであれば全力でストップをかける。殺されることはないかも知れないが、不要なトラブルに巻き込まれる可能性は高く、何があるか分からない。中国の諺ではないが、「君子危うきに近寄らず」だ。恐らく、日中友好を考えている人ですら、今は危ないと思っているのだろう。
　 何しろ複数の日本人で歩いているとペットボトルを投げつけられたり、足で蹴られたり、タクシーにも乗れない等、非常に嫌がらせを受けている。これらの話は、日本大使館や領事館のホームページで確認できるが、仕事も嫌々ながらやっているというのが実情だ。だから今の日本人駐在員もトラブルを避けるため、会社と自宅を行き来している。それも日本人だと分かると問題があることから、引っ越して中国名や韓国名でマンションを借りている。
　 こういう状況の中、パックツアーで中国に行くというのは中々の勇者だと思うが、旅行は本来リラックスするために行くものであって、歩くだけでも危険なところでパックを使うというのは辞めた方がいいと考える。
　 中国のホテルも日本人をボイコットする動きも一部あり、パックツアーで、ホテルに泊まれない可能性もある。パックではないが予約したにもかかわらず、宿泊できなかったケースもある。酷いところであれば、タクシーの運転手から「魚釣島はどこの領土か」と聞かれ、無言で居ると降ろされたりするケースがざらである。
　 日本旅行の友人に聞くところによると、今は、国内旅行と台湾・ＡＳＥＡＮ諸国のチラシを目立つところに配置しているという。パックツアーでもし何かあれば旅行会社にも責任があるし、ここは、安全な国内旅行にチェンジしている動きはどこの旅行会社も考えているという。
　 ところで年間日本人が中国渡航するのはおおよそ370万人ほどでかなりの数字だ。中国人が日本に渡航するのは最盛期で140万人ほどだ。そしてこの370万人という数字は別に旅行嫌いになったわけではない。つまり、370万人という市場が一気に浮上したということでもある。
　 旅行業界的に解説すると、中国韓国への渡航者とも300万人越えをしており、ドル箱とも言える渡航先だ。両国へのツアーキャンセルは、同業界の業績悪化の引き金にもなりかねないと懸念の声が上がっている。これから先、有望な旅行先の国を探す業務が待っている。
　






小江戸川越の旅ー2

どこか忘れたけど古い樽の上にガラスを一枚置いたテーブル
その下には古いものが並べておいてありました。
独特な雰囲気があってよかったです。


川越は芋が有名らしいです。
ジュースやソフトクリームやお饅頭など
いろんな加工品がありました。

2006年7月　埼玉県川越市にて





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　 それにしても「週刊朝日」はひどいものだ。本日、「週刊朝日」にはお詫びの通知を冒頭に掲載しているが、これが天下の「朝日新聞」系列が発行する雑誌なのかと目を疑ったほどである。このお詫び文は、「週刊朝日」のホームページにも掲載されているので、興味が有る人は一読だ。
　 ポイントを引用すると、「この連載は、編集部がノンフィクション作家・佐野眞一氏に執筆を依頼しました。今年９月に「日本維新の会」を結成してその代表になり、次の衆院選では、第三極として台風の目になるとも言われる政治家・橋下氏の人物像に迫ることが狙いでした。差別を是認したり助長したりする意図はありませんでしたが、不適切な表現があり、ジャーナリズムにとって最も重視すべき人権に著しく配慮を欠くものになりました。この記事を掲載した全責任は編集部にあります。記事の作成にあたっては、表現方法や内容などについて、編集部での検討だけではなく、社内の関係部署のチェック、指摘も受けながら進めました。しかし、最終的に、私の判断で第１回の記事を決定しました。」ということだ。
　 しかし、これでは何も述べていないのと同じだ。この連載の目的は、極めてシンプルであり、政治的に橋下氏を葬ろうとしたことだ。それも出自やDNA等といういかがわしい手段を使ってのことだ。
　 それにしても信じられないのは、社内や関係部署のチェックがこの文章が通過しているとのこと。実は先行取材では、上原善広氏の「新潮45」に掲載された記事がかなり細かく書かれており、ホームページでも見ることは可能だが、この文章を見ると内容はより踏み込んでいるにもかかわらず問題にはならなかった。だから「週刊朝日」は上原氏の取材にそのまま乗っかった格好だ。
　 上原氏は、文藝春秋社から『日本の路地を旅する』を発刊、大宅賞を受賞したが、同氏が作成した『コリアン部落』とともに素晴らしい文章になっている。佐野氏はよく分からないが、被差別民に対する露骨な差別意識を隠そうとしないことだ。どういうワケか分からないが部落については強烈な悪意を持っている文章だ。
　 その上原氏の文章にしても連載先は、かなりのタブーに踏み込むことで有名な「実話ナックルズ」だ。同誌を読むと、ヤクザ関係の記事が満載だが、それでもここまで酷い文章ではない。
　 要するに書き方１つなのだなと感じる。その上原氏はブログで、「執筆者の佐野眞一氏については、個人的には挨拶したことがある程度で、掲載記事の出来不出来は、大先輩なのでおいとくとしても、橋下氏から「この件について議論したい」と公に言われたのなら、やはり断固として即日、受けるべきでした。橋下氏は雑誌取材を一切、拒否する人ですから、その当人から「話しよう」と言われたのですから、ここは堂々と出て行って、逆に取材してくるくらいでないとダメです」と語ったが全く同感だ。
　 橋下氏は雑誌取材は受けないとのことだが、だとしたら、公開討論に応じてそれをネタにするくらいの勇気がマスコミには欲しい。
　 ここで「週刊朝日」が明らかにしなければならないのは、誰が発案して、どのような過程で取材して、顧問弁護士や法務部がゴーサインを出したかどうかだ。細かいことだが、これを明らかにしなければ、また再発する。そういう中で、「週刊朝日」が今後、企業叩きをしようとしても何も説得力が無くなるのだ。
　 そして橋下氏と対立関係にある部落解放同盟は今に至るまでホームページでコメントを発表していない。自民党系の自由同和会がいち早くコメントを出しているのに比べ明らかに対照的だ。これは推測だが、部落解放同盟は橋下氏が同和関連予算を削ったことについて恨みがある。そのため、橋下氏がいくら「週刊新潮」「週刊文春」から攻撃されていても沈黙した経緯がある。
　 部落解放同盟にしても差別を無くすというのが本来の存在意義であるはずだが、対立関係にある橋下氏が部落問題で攻撃を受けても沈黙するというのは、あまりにも酷いと言わざるを得ない。今回のコトはまさに言われ無き差別だ。そうであるならば、普段対立していても、言われ無き差別を糾弾するのが役割ではないか。これから部落解放同盟が何を言っても、週刊朝日・文春・新潮で沈黙したのに何か問題でもありますかと逆にツッコミを入れられかねない。
　 こうしてみるとはからずも浮かび上がったことは、「週刊朝日」の社内チェックのまずさと部落解放同盟の活動の衰退ぶりだ。この橋下氏の記事でそれが如実に示された格好だ。






小江戸川越の旅ー1


巡回バスを利用すると便利です



6年前の写真なのでどこだかはっきり覚えていません。
たぶんですが、蓮馨寺だったような気がします。


2006年7月　埼玉県川越市にて





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