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日本の先生、働き過ぎ? 「授業以外」に追われ、仕事時間最長 OECD国際教育調査
2014.6.25 22:31
経済協力開発機構(OECD)は25日、加盟国など世界34カ国・地域の中学校の教員らを対象に、勤務環境などを調べた国際教員指導環境調査(TALIS)の結果を発表した。日本の教員の仕事時間は1週約54時間で、参加国平均の約38時間を大幅に上回り、最長だった。また、女性教員の割合が少なく、参加国の中で唯一、5割以下だったことも分かった。
この調査に日本が参加するのは今回が初めて。平成25年2~3月、各国の中学校でアンケートを行い、日本では192校の校長と教員3521人が回答した。
それによると、日本の教員の仕事時間は1週53・9時間で、参加国の中で唯一50時間を超えた。だが、このうち授業に使った時間は17・7時間で、参加国平均の19・3時間を下回った。
その一方、「課外活動の指導」が7・7時間(平均2・1時間)、「一般的な事務業務」が5・5時間(同2・9時間)もあり、本来の授業以外でも仕事が山積している日本の教員像が浮き彫りになった。
女性教員の割合が少ないのも、日本の特色といえそうだ。日本を除く33カ国・地域で女性の割合が50%以上だったのに対し、日本は39%で圧倒的に少なかった。女性校長の割合も、参加国平均49・4%に対し、日本はわずか6%だった。
女性教員の割合は欧州北部で高く、ラトビア88・7%、エストニア84・5%-など。アジアではマレーシア70・5%、韓国68・2%-などだった。
今回の調査結果について文部科学省は「多忙な学校現場の実情が分かった。いじめや不登校への対応など教育課題は多岐にわたり、教員数の充実が必要」としている。
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