ハムやバター、チョコレートなどの食品が今夏、原材料価格の上昇を受けて相次いで値上がりする。ただ、４月の消費税率引き上げで家計は厳しくなっているため、内容量を減らして価格は据え置く「実質値上げ」で対応する企業も目立つ。「消費者は価格に敏感になっている。値上げは簡単ではない」（大手メーカー）というが、価格据え置きの限界を訴える業界もある。【神崎修一】

　◇新興国需要増／天候不順／円安重なり

　明治は７月から板チョコの「ミルクチョコレート」を５５グラムから５０グラムに減らし、縦横を約１センチずつ小さくする。また、「アーモンドチョコ」をこれまでの１パック２３粒から２１粒に減らすなど、チョコレート商品計１０品目の内容量を４〜９％減らす。森永製菓は７月から「チョコボール」や「ダース」など１４品目の内容量を４〜８％減らし、ロッテも８月から「コアラのマーチ　シェアパック」などチョコ菓子６商品の内容量を１７〜２６％減らす。いずれも、価格を据え置いた実質的な値上げだ。

　背景には、中国やインドなど新興国の経済成長に伴うチョコ需要の高まりで、原材料のカカオの価格が上昇していることがある。国際ココア機関によると、カカオ豆の価格はこの１年余りで４割程度上昇した。アベノミクス効果で２０１２年以降、円安になったことも輸入価格を押し上げている。さらに、今夏はエルニーニョ現象の影響で、インドネシアなど主要生産国で天候不順に陥り、供給量が減るとの懸念も台頭している。明治は、カカオ価格が高騰した１２年８月も容量減で対応。「商品価格の値上げは難しい。容量減で対応するのはやむを得ない」と理解を求めている。

　ただ、原材料の値上がりに容量減だけで対応するのも限界がある。日本ハムは７月から、ハムやソーセージ計２８４品目を平均で実質約１０％値上げする。１１９品目は容量減で対応するが、１６５品目は値上げだ。豚肉の主要輸入先である米国で、豚流行性下痢（ＰＥＤ）が大流行し、出荷量が減少したという事情もあり、５月の東京市場の豚枝肉の平均卸売価格はこの１年で１７％も値上がりした。日本ハムは「包装資材などの値上がりもあり、年間５０億円を超えるコスト増。自助努力での吸収は困難」と話している。伊藤ハムや丸大食品も７、８月に商品の値上げを決めている。