かすむ復興／仮設 深まる孤立（中）転居次々、自治に陰り
＜増える空き室＞
東日本大震災の被災者が暮らす仮設住宅に、「過疎」の陰が迫る。
「以前はにぎやかだったよ。すっかり寂しくなった」
仙台市若林区にある荒井７号公園の仮設住宅。津波で自宅が流失し、夫を亡くした無職女性（７４）がつぶやく。
全１６戸中、入居者がいるのは６戸にとどまる。内陸部で家屋が倒壊するなどした人が、元の土地への再建を終えて次々と転居した。結果、移転が必要な津波被災者が取り残された。
空き室の広がりは、仮設の暮らしから活気を奪う。交流スペースとして用意された集会所は、今ではほとんど使われなくなった。
借り上げや公営住宅を除いた応急仮設住宅の入居率は現在、岩手が８２％、宮城８３％、福島７９％。新居への移転が進み、１年前と比べていずれも９〜７ポイント減った。
生活実態で見れば、この数値はさらに下がる可能性がある。宮城県内で被災者支援に当たる福祉関係者は「新居に引っ越した後も鍵を返却せず、物置として使っているケースが少なくない」と指摘する。
＜組織機能せず＞
入居率の落ち込みに伴い、仮設住宅のコミュニティー維持は難しさを増している。
５０戸以上を受け入れ可能な石巻市内のある仮設住宅。市は「９割以上が入居中」と判断するが、実際に暮らしているのは半数程度にとどまるとみられる。
２年ほど前に当時の会長が退去したのを契機に、自治会の活動が停滞。昨年３月に解散した。ごみ置き場の当番は守られず、たびたびカラスが荒らす。回覧板は１カ月かかって戻ることもあるという。
１人暮らしの無職男性（８０）は「どうせ散り散りになるんだから構わない」と、生活環境の悪化を嘆く様子はない。仮住まいという割り切りも、支え合いの障壁となっている。
「孤立防止にはコミュニティーの形成が不可欠。しかし、住民は自分の生活を守るだけで精いっぱいになっている」。石巻市内の福祉関係者は頭を悩ませる。
＜近況把握に力＞
仮設の暮らしの質をいかに保つか。宮古市田老の「グリーンピア三陸みやこ」にある仮設住宅では、自治会が重い課題に取り組む。全１２２戸の入居率は８割を切っており、近況把握も兼ねて月数回の茶話会を開く。
単身世帯を中心に役員が訪問を重ね、参加を促す。欠席すれば、不慮の事故などがないか確認に回る徹底ぶりだ。
「転居までの限られた時間だからこそ、住民がまとまっていたい」。自治会長の赤沼正清さん（７３）が力を込めた。
2014年06月13日金曜日